過去の定期セミナー

趣旨：
20世紀の象徴ともいえる科学技術の進展や，それを背景とした産業・経済の急速成長は，豊かで便利な生活を人々に与えてくれた一方，化石燃料を中心としたエネルギーの大量消費とともに，地域の環境汚染（公害）をはじめ，地球環境の破壊，資源の大量消費，廃棄物の増大など，負の遺産をももたらした。とりわけエネルギーの生産・利用は，大気環境問題と密接に関係し，化石燃料の燃焼に伴う大気汚染や地球温暖化，核エネルギー利用に伴う放射能汚染など，自然環境，生活環境に大きな悪影響を及ぼしている。
本セミナーでは，下記のようなテーマについて概説し，エネルギー問題と大気環境問題について改めて考えてみたい。
１．　エネルギーの生産・利用
1) エネルギー状況
2) エネルギー源
3) 省エネルギー
２． エネルギー利用と大気汚染
1) エネルギー利用に伴う大気汚染
2) 大気汚染問題の推移
３． エネルギー利用と地球環境
1) 地球環境問題
2) 地球温暖化
3) 酸性雨
4) オゾン層破壊
４． 核エネルギーと放射能汚染
1) 放射線基礎
2) 原爆と放射能汚染
3) 原子力利用と放射能汚染

大気汚染物質濃度の経年変化や地域分布の特徴を、大気化学（ラジカル類の役割など）、気象（局地気象や地球温暖化の影響など）、並びに発生源（大気汚染規制、税制、経済活動など）との関連で把握する。この中で、大気汚染の立体分布や広域大気汚染の実態も明らかにし、環境基準の見直し等も含めた今後の研究課題を展望する。
　
１、はじめに（発生源・化学反応・気象）
２、大気汚染物質
３、大気汚染の化学（ラジカルの役割を中心として）
４、大気汚染の気象学（局地気象を中心として）
５、大気汚染の立体分布と広域大気汚染
６、大気汚染のトレンドと対策　
７、まとめ　環境基準、地域大気と地球環境

ベンゾ[a]ピレン（BaP）に代表される多環芳香族炭化水素（PAH）類は発がん性/変異原性を示すものが多いことから、優先取り組み物質にリストアップされています。いくつかの国では，既にPAH類のなかでBaPについて環境基準/指針等が設定されており、我が国でも設定に向けての検討が進められています。本セミナーでは以下の様に、世界と我が国の汚染の現状、発生源や大気内動態、代謝活性化・毒性などを学ぶとともに、捕集や測定、毒性評価にまつわる課題についても考え、我が国及び世界の今後を展望します。

1. はじめに：　世界の大気環境問題と日本
2. PM2.5と多環芳香族炭化水素 (PAH) 類：発生と動態
3. PAH類の代謝と毒性
4. 都市大気汚染：　世界の現状，最近の日本
5. PAHの越境汚染
6. 世界の環境基準/指針と日本の取り組み
7. PAH類の捕集/分析法，毒性評価法と課題
8. まとめと展望

平成24年10月以降，1万kw以上の風力発電所が環境影響評価法の対象になり，また平成25年4月からは配慮書手続きが加わった。これまでに風力発電所建設計画約240件が審査対象になっている。しかし，これまでに評価書が確定した案件は約40件にとどまっている。

配慮書提出から評価書確定までのアセス手続きには通常4年近くを要することから審査の迅速化が求められている。一方，事業者は固定買取価格制度（FIT制度）のもとで、できるだけ早く設備認定や系統連系手続きを進めたいため、事業計画の熟度が低い状態で方法書手続きを開始する例が頻発している。特に、方法書段階で風車配置や改変工事の内容や規模が未定で調査点の配置の妥当性が議論できない事例，準備書段階でも採用予定の風車の諸元が提示できない事例，系統連系が確保できない事例，等々様々な要因が原因でアセス手続きが完結しないなど，事業者サイドの課題がある。

一方，調査計画策定に際して，調査地点の配置，調査点数，調査期間など，法が求めている定量的な影響予測評価を行うために必要な調査を実施する側の課題も顕在化しつつある。アセス手続きを効率的に実施するとともに，精度よく影響予測評価を行うためにどのように取り組む必要があるかなどについて事例をもとに解説する。

大気モニタリング--　光化学オキシダント

大気汚染の常時監視業務の目的は､環境基準の評価や大気汚染防止対策の評価などの基礎資料を得ることなどにある。
　特に光化学オキシダントは環境基準達成状況が低いことからその未達成の解明に光化学オキシダント濃度の経年変化を把握することが必要になっている。
　この経年変化を見る上で光化学オキシダントの測定方法の変更や改善が行われてきておりその測定値の継続性が課題となっている。
　昭和40年頃から光化学オキシダントの常時監視が開始されたが実用化された測定器がなかったことや測定器の校正に必要な濃度既知のオゾンガスを得る方法が確立されていない。
また、光化学オキシダントの主成分であるオゾンは不安定さから他の汚染物質とは異なる保守管理が必要である。
　これらの事項等について調査研究が行われ、その成果が得られるごとに測定方法の変更等が行われた。
　ここでは、次のような事項について述べる。
１．校正用標準オゾン濃度を求めるための測定方法
２．動的校正方法
３．窒素酸化物等の干渉成分の影響
４．測定器の測定精度に影響する保守管理事項
５．光化学スモッグ注意報、警報発令基準

大気中の粒子状物質（エアロゾル）を捕集及び分析するときに考える必要がある要素は，「粒径」，「成分」，「空間」，「時間」である．
調査や研究の目標・目的に応じてこれらの要素を考慮し，捕集に用いるサンプラーとフィルターを選ぶ．
その選択におけるポイント，使用における留意点などについて解説する．
また，様々な成分の分析の中で唯一，エアロゾルの分析に特化した手法や装置を用いているのが炭素成分（元素状炭素や有機炭素）の分析である．そのため，分析の原理や試料の影響，データの解釈など，留意すべき点が非常に多い．
これらについても整理して解説する．

１．粒子状物質の捕集
・分粒・分級
・流量
・フィルター
２．炭素分析
・熱分離法と熱分離・光学補正法
・熱分離・光学補正法による分析に影響する要素
・データ解析における留意点

・揮発性有機化合物（VOC）計測＝多様な観測目的に対応＝多数の計測方法・機器
有機化合物に特有の項目
１．化合物の種類が多い、人為的・非意図的に生成している
２．観測すべき濃度範囲が広い（バックグラウンドから発生源まで）
３．発生源が多様
４．様々な影響（健康影響、環境影響、成層圏オゾン層破壊、地球温暖化、悪臭等）
・揮発性有機化合物の個別成分測定法
・VOC個別成分測定で用いられるガスクロマトグラフィーとガスクロマトグラフの各種検出器
・VOCの測定方法の実例
自動計測器
試料採取してラボで分析
・オンサイト分析計の例
・その他のVOC測定技術　排ガスや発生源の測定法、リアルタイム測定法等
・標準物質のトレーサビリティを確保する新技術

・固定発生源からのＰＭ排出の現状
・凝縮性ダストと揮発性分布について
・揮発性分布の測定法について
・今後の固定発生源におけるPM測定の課題と展望

はじめに、局所気象を観測する意義について説明
次に、局所気象観測手法を、地上、上空in-situ、上空remoteに分類し、それぞれにおける測定原理や注意点を解説する。
最後に、様々な手法を組み合わせた観測キャンペーンをいくつか紹介

冬季から春季には中国大陸で発生した大気汚染物質が季節風によって輸送され国内の大気質に影響を及ぼします。国立環境研究所では2000年代初めから越境大気汚染の調査を行うため、沖縄辺戸岬に大気・エアロゾル観測ステーションを開設し、国内の大学・研究機関とともにガス、エアロゾル、気象要素、放射などの観測を継続して行ってきました。長崎県福江島においても2008年ごろから同様の観測を行っています。また中国大陸での観測も行いました。本講演では各観測地点における大気汚染物質（主にはエアロゾル）の化学組成やその変質、季節変動、輸送パターンなどについて紹介します。それに加えて、都市大気への越境大気汚染の影響を福岡市での観測を例として紹介します。

　大気中の揮発性有機化合物（VOC）は光化学オキシダント（Ox）やPM2.5の生成原因物質である。また、毒性を有し、人の健康に影響を与える物質もあることから重要な大気汚染物質の一つといえる。VOCの環境動態の観測では、Ox等の二次生成の原因物質としての挙動解明と、人への健康リスクの評価ではその手法やデータの評価が異なってくる。本セミナーでは東京都環境科学研究所がこれまで実施してきた大気中VOC観測を基にVOCの環境動態を解説するとともに、目的に応じた測定計画やデータの取り扱いについても述べる。

目次
・VOC測定の意義と測定法
・リスク評価のための有害大気汚染物質モニタリング
・光化学オキシダント対策のためのVOC測定
・VOC発生源、排出量と大気環境モニタリング
・バックグラウンドのVOC濃度

概要：
大気中の浮遊粒子状物質（SPM）、微小粒子状物質（PM2.5）は環境基準が定められている大気汚染物質です。国や地方自治体は、環境基準をクリアするために対策を取らなければなりません。そのためには、それらの高濃度要因を解明することが必要です。本セミナーでは、名古屋市環境科学調査センターが行ってきた高濃度要因解明のための調査や解析手法についての紹介と、近年越境汚染の影響が減少したことで見えてきた、PM2.5の国内汚染の高濃度要因などについてお話しします。
目次
・PM2.5の15年間の経年変化
・SPM、PM2.5のテープろ紙分析　など

大気汚染が気象に支配されることは自明ですが、気象をコントロールして大気汚染をなくすことは不可能です。そのせいか、近年は気象的側面からの大気汚染研究が下火のように見受けられます。しかし、汚染物質の排出が日々それほど変化しなくても、高濃度汚染が毎日ではなく時どき起きるのは専ら気象の為すところであり、その発生機構を理解しておくことは不可欠といえます。高濃度汚染の発生に局地気象がどのように関与するかについて、これまでの知見を整理してご紹介します。

講演要旨
　まず、放射、黒体、太陽放射、地球放射の定義及び太陽放射のスペクトルと大気層の波長別吸収率、吸収帯について述べる。次に、放射の基礎として、吸収、散乱、アルベド、キルヒホフの法則及び大気放射について述べる。さらに、放射のフラックスとネットフラックスの定義を行い、放射エネルギーの蓄積による気層の昇温について述べる。
　地球大気の気温の高度分布について、高度２０ｋｍ以上では気温分布は放射平衡温度分布となっていること、これに対して２０ｋｍ以下では放射平衡温度分布は実際の気温分布に比べてはるかに低く、大気放射は冷却作用として働いており、一方で大気大循環および乱流、対流により地表から熱量が運ばれて大気層を加熱していることを述べる。
　放射収支の定義について述べ、放射観測及び放射の測定器（放射計）について概説する。
　地球温暖化の予測評価において用いられている放射強制力について定義し、放射強制力の算出手順について述べる。
　ガス、雲粒子及びエアロゾルを含む実際の大気（混濁大気）中の放射伝達方程式を導出し、放射伝達方程式の様々な解法について紹介する。
　大気エアロゾルの気候影響に関して、直接効果と間接効果について述べ、エアロゾルの気候影響評価における不確実性と今後の対応について述べる。

<要旨>
この数年、大気環境の改善が近年は一段と進んできた感があるが、現状で未だ大気環境基準がクリアできていない課題として、PM2.5と光化学オキシダントがあげられる。光化学オキシダントは大気中の反応で生成する二次汚染物質であり、PM2.5には発生源から直接大気に排出される一次汚染物質も含まれるが、PM2.5も光化学オキシダントと同様、主には大気中の反応で生成する二次汚染物質である。
これらの二次汚染物質は、様々な大気汚染物質が複雑に絡む反応で生成するが、それぞれの反応速度も様々であり、どのような発生源から発生する物質がどのように影響をしているのか、正確に見極めることは非常に難しい。
本講義では、それら二次生成物質の原因となる大気汚染物質の発生源の影響を把握するための手法について紹介する。具体的には観測値から解析するレセプターモデルによる方法、および、排出量データ(排出インベントリ)と気象データから大気シミュレーションを使って求めるフォーワードモデルによる方法、のそれぞれについて、例をあげて紹介する。
<目次>
1. はじめに
対象となる大気汚染物質や現象、バックワード(レセプター)モデルとフォワード(大気質予測)モデルについて

2. 観測結果を使う方法．．．．レセプターモデル
2.1. CMB法とPMF法
2.2. CMB法の例
2.3. PMF法の例

3. 大気シミュレーションによる方法… フォーワードモデル
3.1. 大気シミュレーションの概要
3.2. さまざまな発生源感度解析法の紹介
3.3. 発生源のゼロアウト法や20%低減法の例

4. まとめ

<要旨>
本セミナでは、まず大気質の観測値とモデルの計算結果を比較し、モデルの再現性について検討する。具体的には、冬季の関東地方を対象に気象要素（風向風速、気温、混合比）の比較、大気質（NO2、NO、VOC（NMHC）、PM2.5）の比較を行い、モデルの再現性について確認する。風向風速、気温、混合比の再現性は良く、気象モデルWRFの信頼性が確認された。一方、大気質については、NO2の再現性は良いが、NO、VOC（NMHC）、PM2.5はモデルが過小評価になる傾向が認められた。

PM2.5濃度の水平分布やその東西・南北の鉛直断面、PM2.5のうち3つの成分濃度（sulfate、nitrate、ammonium）の東西・南北の鉛直断面を示し、PM2.5の立体的な濃度分布を示す。これらの分布により、大気境界層の厚さと鉛直濃度分布には密接な関係があること、3つの成分濃度（nitrate ＞ ammonium ＞ sulfate）の違いを示す。

PM2.5について、プロセス解析を行った。プロセス解析とは、濃度の時間変化を
移流項、拡散項、反応項、発生項、沈着項、雲の項の時間変化に分解し、濃度の時間変化の原因を調べる解析ツールである。PM2.5の濃度時間変化は、反応項だけで説明できるものではなく移流項や拡散項が大きく寄与していることを示す。また、ここでのプロセス解析は、PM2.5のうち3つの成分（sulfate、nitrate、ammonium）について実施したため、それ以外の成分（POA、SOA、EC、Others）が大きくPM2.5の濃度へ寄与している地域時間帯があることが分かった。

　自動車は、都市部における主要な大気汚染物質発生源として、長期間にわたり、排出規制の強化が行われてきた。近年は、その対策が功を奏し、都市部の汚染物質排出量に及ぼす寄与も低減され、大気環境も大きく改善されている。
　その一方で、地球温暖化対策や情報技術等の進歩により、自動車は100年に一度の変革期を迎えていると言われ、エネルギー源や車の保有形態の変化など、環境や社会、経済等に大きな影響を及ぼすことが予測されている。
　本稿では、このような時期を踏まえ、四十数年間にわたる自動車排出ガス規制の経緯を振り返りながら、排出ガス規制が大気汚染物質の排出低減や大気環境の改善に及ぼした影響を検証するとともに、地球温暖化対策に基づくエネルギーの変化を踏まえた自動車の将来展望を紹介する。

内容
1. 自動車発生源の特徴
2. 自動車の種類（車種区分）
3. 保有台数や走行キロ等の推移
4. 自動車からの汚染物質排出機構と対策技術
5. 排出ガス削減対策(規制）
6. 排出ガスの測定法
7. 排出ガス規制の効果
(ア) 排出原単位、排出量の推移
(イ) 大気環境への影響
8. 海外の状況
9. これからの自動車と環境

道路交通情勢調査の概要について(調査概要と調査方法のあらまし)
＜セミナー目次＞　
１．道路交通情勢調査(全国道路・街路交通情勢調査)のあらまし
２．交通調査基本区間の設定について
３．一般交通量調査
３-１．道路状況調査について
３-２．交通量調査について
３-３．旅行速度調査について
４. 自動車起終点調査(OD調査)の概要
４-１．調査実施要綱(共通編)
４-２．調査実施要綱(オーナーインタビューOD調査編)
５．H27一般交通量調査結果の概要について
６．H27自動車起終点調査(OD調査)結果の概要について
７．その他資料

これまでに携わったアジア各国との研究内容を踏まえて、各国の大気環境の
現状や汚染物質排出の特徴、大気汚染の有効な対策の検討、費用負担の
あり方などについて、議論をさせて頂きたいと思います。

1. はじめに
2. アジア各国の大気環境
3. 日本と先進国の汚染物質排出の特徴
4. 日本とアジア各国の汚染物質排出の特徴
5. 排出インベントリの比較検証
6. 大気汚染の有効な対策の検討
7. 大気汚染への費用負担のあり方

経済成⾧とモータリゼーションにより大気汚染が深刻なアジア諸国の大都市では健康被害削減が急務となっています．そこで，簡易モデルによって健康被害を見える化し，排出ガス規制と燃料品質規格の導入見通しとその影響についてご紹介します．最後に実務レベルから国際展開の第一歩についてご提案したいと思います．

I.　日本における大気汚染による健康被害へのマクロ的アプローチ
II. アジアの大都市での大気汚染問題とその解決策
III.アジアから他の途上国で適用できる政策は何か？海外展開に向けての一考察

ヒトの健康を考える上で、実際に摂取する量を把握し、対策の検討や実施を行うことが必要である。
実際に個人曝露量がどのような場面で測定され足り推定されたりしているのかを、実例を挙げながら紹介させていただき、リスク評価やリスク管理（対策）に繋げていくかを話させていただきたいと思います。

＜目次＞
1. はじめに
2. 個人曝露とは？
3. 個人曝露量測定の必要性
4. 個人曝露量の導出方法
5. 個人曝露量測定 ～各種事例の紹介～
6. 個人曝露量推定 ～定点測定とモデル～
7. リスク評価、リスク管理
8. おわりに
以上

総務省消防庁発表によると、昨年度全国で9万5千人を超える人が熱中症（疑いを含む）で救急搬送され、過去最多を更新した。今年も、梅雨明けと同時に猛暑が来襲し、全国各地で熱中症の発生、死亡の報道が相次いでいる。熱中症の増加は地球温暖化、ヒートアイランド現象の影響ではないかと言われているが、明確な回答は得られていない。
本セミナーでは、国立環境研究所が取り組んできた、東京都および全国政令市の救急搬送データを活用した熱中症患者速報事業に基づいて、熱中症の現状と課題を整理するとともに、地球温暖化やヒートアイランドの影響、そして対策について紹介する。最後に、来年7月、8月に開催される東京オリンピック2020における熱中症に対する環境省の取り組みについて紹介する。

目次
１． 熱中症の現状と課題
２． 地球温暖化とヒートアイランドの影響
３． 熱中症弱者への対策
４． 東京オリンピックへ向けて

以上

　植物は光合成の過程で葉面の気孔からCO2を取り込むので，同時に一部の大気汚染物質も吸収・吸着して大気汚染の改善に寄与している。
しかし、著しい大気汚染は人間への健康影響ばかりではなく、植物にも重大な影響を与える。歴史を振り返ると、鉱山周辺の森林への煙害をはじめ、工業地帯周辺の農作物や街路樹被害などが相次いで発生している。70年代以降は光化学オキシダント被害が顕在化し、１都9県による共同モニタリング調査等も行われてきた。90年代には、平地のスギ枯れや山岳部の森林衰退が酸性雨が原因と、大きな話題となった。
本セミナーでは､｢大気汚染の植物影響」について、演者が取り組んできた、光化学オキシダント（オゾン）の植物影響や、スギ枯れなどの調査結果を中心に紹介する。

目次
１．大気汚染と植物
２．大気汚染による可視障害事例
３．光化学オキシダント（オゾン）による植物影響
４.「酸性雨」の植物影響－スギ、シラビソについて－

以上

要旨
東京電力福島第一原子力発電所(1F)の事故に伴って、大量の放射性物質が環境中に放出された。大気中に放出された放射性物質は、移流・拡散の後、地表への沈着によって、広い範囲に長期にわたる影響を及ぼす一方、事故直後のプルーム通過時には、呼吸により体内に取り込まれ、内部被ばくを引き起こす恐れがある。しかし、事故当時の被ばく量の直接測定や大気中濃度の実測値は限られていた。そうした中、大気環境常時監視測定局で浮遊粒子状物質(SPM)の測定に用いられるテープ状ろ紙上に放射性物質が捕集されていることに大気環境研究者が着目し、行政機関に対するろ紙試料の保全・提供協力依頼、試料の収集、測定、解析を経て、事故後初期の放射性物質の時空間分布が明らかにされてきた。一方、国内外の多くの研究グループが、ATDMを用いた事象の再現に取り組み、、モデルの相互比較も行われてきた。
本講演では、講演者が研究代表者を務めた「原発事故により放出された大気中微粒子等のばく露評価とリスク評価のための学際研究」やその先行研究、関連研究の成果を中心に、事故後初期の大気中放射性物質分布の再現に関する研究成果を紹介する。また、事故由来の環境問題の調査研究の進展と課題についても概説する。

目次
１．自己紹介と背景－衛生工学、エアロゾル、放射性物質
２．事故後初期を振り返って
３．環境動態解明のための分野横断的、学際的研究
４．初期被ばくの解明への取り組み
５．SPMろ紙測定とATDMから得られてきた知見
６．残された課題の解明に向けた総合解析
７．おわりに：事故の教訓と災害環境学

以上