過去の定期セミナー

講演要旨
揮発性有機化合物（VOCs）は人為的な活動と自然界から放出されており、成分も多く環境への影響も多様である。VOCｓについて簡単に紹介し、この中で、光化学オキシダント（オゾン）生成の前駆物質としてのVOCsと長期間暴露による健康リスク（発がん性リスク等）増加が懸念される有害大気汚染物質（Hazardous Air Pollutants : HAPs）としてのVOCs分析について取り上げ、用いられている分析法と測定機器について概要を紹介する。VOC測定に用いている試料採取法、ガスクロマトグラフィーとガスクロマトグラフ（GC）、ガスクロマトグラフの検出器、ガスクロマトグラフ質量分析計（GC/MS）の簡単な解説を行う。日本、米国、欧州の観測プログラムで用いている自動分析とラボでの分析法と機器、環境省が運用しているマニュアル記載の方法について概要を紹介する。また、近年増加しているGCを用いた現場分析用分析機器、発生源の測定に用いられているVOC測定機器等についても簡単に紹介する。VOCの観測に必要な校正用標準ガスのトレーサビリティを確保する新しい技術も併せて紹介する。

１、揮発性有機化合物類（VOCｓ）について
２、揮発性有機化合物類（VOCｓ）分析法
３、揮発性有機化合物類（VOCｓ）分析法　試料採取法
４、揮発性有機化合物類（VOCｓ）の個別成分分析法
　　ガスクロマトグラフ（GC）、ガスクロマトグラフ質量分析計（GC/MS）
５、VOC個別成分のラボ分析法（環境省のマニュアル紹介）
６、VOCの自動測定方法
７、現場分析で用いる測定機器と技術の進歩
８、その他のVOC測定技術
　　排ガスや発生源の測定法、リアルタイム測定法等
９、標準物質のトレーサビリティを確保する新技術

講演要旨
大気中の揮発性有機化合物（VOC）は光化学オキシダント（Ox）の生成原因物質であるとともに、それ自体が毒性を有し、人の健康に影響を与える物質もあります。東京都では1998年度から有害大気汚染物質モニタリングとしてのVOC成分濃度測定データ、2008年度からは100物質を超える多成分のVOCモニタリングデータを有しています。　これらのデータから見える大気中VOC濃度のトレンドをOxの生成影響、有害性リスクの双方の視点から検討していきます。また、それらの排出量についてはPRTR制度による排出量データ、東京都の条例による排出量報告データなどが蓄積されており、排出量のトレンドと環境濃度のトレンドの比較検討を行い、東京都における環境改善状況の評価を試みました。本講演では大規模な大気観測キャンペーンの実施やシミュレーションモデルを用いた解析を行わずに、行政が保有、公開しているデータを活用して、自治体担当者や市民が取り組めるトレンド解析を紹介します。

私たちの生活の中には様々な化学物質が溢れています。5月現在でアメリカ化学会（CAS）に登録されている化学物質の種類は1億8200万種に達しています。日本でも化学物質の使用量は増えていて年間10トン以上生産される新たな化学物質が毎年300～400種類程度登録されています。それら化学物質の安全性は化審法（化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律）によって管理されています。化審法は策定当初は化学物質によるヒトへの健康被害を中心に考えられていましたが、2003年の改定から動植物への影響にも着目した制度に変わり、水生生物に対する毒性を有するかどうか（毒性評価）が加わりました。さらに2009年の改定で、製造された化学物質が、大気、水、土壌にどの程度分散するかを考慮した曝露評価の概念が生じ、毒性評価と曝露評価の二つを合わせたリスク評価の考え方に移行しました。上記リスク評価の考え方の詳細と、近年話題となっているマイクロプラスチックを例としてリスク評価に当てはめた場合について紹介する。

講演要旨
大気汚染による健康影響を評価するために必要な手法の一つである疫学の概念、基本的な方法、そして得られた成果の環境政策への適用や課題について概観します。

内容：
１．大気汚染健康影響評価方法としての疫学
２．健康影響評価の方法
３．曝露評価について
４．大気汚染健康影響評価研究の例：微小粒子状物質等曝露影響調査研究　－成果と課題－

JCAP（Japan Clean Air Program）とJATOP（Japan AuTo Oil Program）は、経済産業省の補助金などの支援を受け、石油エネルギー技術センター（JPEC）が主体として実施した石油業界と自動車業界の共同研究プロジェクトである。このプロジェクトは、1997年度に開始され、2017年度に終了した。この21年間のプロジェクトの中で、よりよい大気環境を目指し、自動車排出ガス低減に必要な燃料技術や自動車技術について、様々な研究が行われた。その一環として、これらの自動車排出ガス低減による大気環境への影響を評価するため、大気シミュレーションモデルが開発され、入力データとしての排出インベントリの構築、また、モデル検証のための大気観測の実施など、幅広く大気に関する研究が行われ、その成果は、現在でも様々な場面で活用されている。
本講演では、JCAP／JATOPでの主な研究成果を振り返り、当時の大気状況などの情報とともに、まとめて提供する。また、今後のさらなる大気環境の改善に向けて残された課題について紹介する。

1.　大気汚染の歴史
　■日本の大気汚染の歴史(大気環境学会史料整理研究委員会)
　■自治体の公害防止条例の制定
　■総量規制の導入(三重県、東京都の事例)
2.　東京都の主な自動車大気汚染対策
　■主な対策・エピソード
　■使用過程車対策に関する研究
　■1都3県によるディーゼル車走行規制
　■権限ない都⇒上乗せ、対決、使用過程車対策
　■汚点：公権力を持つことの意味、物産事件(公権力の思い違い)
　■アイドリングストップの発想：小空間での通過交通

3.　今後の課題

燃焼発生源由来の有機物主体の凝縮性粒子は一次粒子の未把握の発生源として、また、二次有機エアロゾルの未把握の前駆物質として、その重要性が再認識されている。凝縮性粒子は排気中に共存する粒子濃度や排気温度等の測定条件によってガス粒子分配が変化することで凝縮量が変化するため、ある条件のみで凝縮性粒子の濃度を測定するだけでは普遍的な情報が得られない。一方、近年の大気質モデルに使用されている揮発性分布は、粒子ガス分配に左右されない粒子ガスの排出係数の表現法である。本講演では揮発性分布の考え方と発生源におけるその測定手法を紹介する。続いて煙道測定条件あるいは排気ガスが煙突から大気解放された後の希釈倍率や気温の変化により有機エアロゾルや有機ガスの排出係数が変化することを示す。最後に固定発生源由来の凝縮性粒子把握のための課題について述べる。

化学輸送モデルは、大気汚染物質の大気中での輸送、拡散、沈着の他、光化学反応による変質や相変化などの物理化学過程による濃度変化を計算するものである。大気汚染のメカニズムの解明の他、大気汚染物質濃度に対する発生源の影響や、発生源からの原因物質排出量の増減による濃度変化を評価するのに有用であり、有効な大気改善策の検討に役立てられている。大気汚染に対する理解の深化に加え、計算手法の開発や計算機の性能向上により、化学輸送モデルは進展を遂げてきた。本講演では、アメリカの環境保護庁が開発を続けている領域化学輸送モデルのCMAQを中心に、化学輸送モデルの各側面の進展と最新の状況、その適用について紹介する。

ヒトの健康を考える上で、実際に摂取する量を把握し、対策の検討や実施を行うことが必要である。
個人曝露量の測定・推定からリスク評価・リスク管理（対策）に繋げていく過程について話します。
また、実例として、現在問題となっている新型コロナウイルス感染に関しても、
どのように曝露評価を行い、対策につなげようとしているのかについて紹介します。

＜目次＞
1. はじめに
2. 個人曝露とは？
3. 個人曝露量測定の必要性
4. 個人曝露量の導出方法
5. 個人曝露量測定 ～各種事例の紹介～
6. 個人曝露量推定 ～定点測定とモデル～
7. リスク評価、リスク管理
8. 新型コロナウイルス感染症対策における暴露評価とリスク評価
9. おわりに

講演要旨：
大気汚染のメカニズムを説明することがモデル解析で求められている。
ここでは、Probing Toolsと呼ばれる解析ツールを活用して、その解析事例を紹介す
る。
目次
1. 代表的な領域大気化学輸送モデル について
2. 気象モデル(WRF)と大気化学輸送モデル（CMAQ, CAMx）の再現性
3. Probing Toolsによる解析事例
(1) Process Analysis（プロセス解析）
(2) Source Apportionment（SA解析）
(3) Decoupled Direct Method（DDM解析）
4. データ可視化ソフトParaViewによる３D描画
5. 質疑応答

上記4.のParaView用のサンプルデータ　data1, data2, data3, data4　は、
https://iiae.or.jp/　のインフォメーション9月7日の定期セミナーで使用するサンプルデータより
ダウンロードしてください。
パスワードが設定されていますので詳細は、セミナで説明します。

講演要旨
環境基準を達成するためには、様々な発生源対策がとられます。微小粒子状物質（PM2.5）は環境基準が定められた大気汚染物質ですが、様々な成分で構成されているため、発生源も多岐にわたります。発生源対策が大気汚染物質の大気中濃度にどのように影響を与えるのか、PM2.5を対象として調査した結果をお話しします。15年以上にわたって観測した名古屋市におけるPM2.5の主要成分の長期変動と、粒子やその前駆物質の排出量との関係を調べ、国内の発生源対策がPM2.5の濃度低下に寄与したのかを評価しました。排出量は名古屋市環境局がまとめている排出量調査や、PRTRのデータ等を活用しました。

大気汚染物質の排出インベントリとは、大気汚染物質として排出される物質と、その排出量の一覧（目録、inventory）のことを表します。
大気汚染物質には、発生源からの直接的な排出の影響が重要なものもありますし、PM2.5や光化学オキシダントのように、大気中での化学反応により生成するものもありますが、いずれにしても、対策や影響の出た要因を探るためには、大気汚染物質の排出量情報を整理する必要があります。すなわち、大気汚染物質の排出インベントリの作成は、大気環境管理のための最初のステップになります。
本講演では、日本における大気汚染物質の排出インベントリについて、主な発生源別に構築方法を紹介します。現在の課題や活用例、温室効果ガスとの関連についても紹介します。

PM2.5は様々な成分で構成され、発生源も多岐にわたります。PM2.5の対策を行うためには、PM2.5の組成の把握だけでなく、発生源を特定しその寄与を評価することが重要になります。各種発生源からは指標となる物質が排出・生成されるため、これらの指標物質を測定することで発生源に関する情報が得られます。近年はPM2.5に対して有機エアロゾルの解明が課題になっていることから、本講演では有機エアロゾルに関する指標物質（有機マーカー）を中心に、その測定方法や観測事例について、最近の研究成果を中心に紹介します。

PM2.5での二次生成機構の解明や発生源の把握には、PM2.5を構成する多様な成分についての情報が不可欠である。そのため、2011年から全国での成分濃度調査が自治体を中心に開始され季節ごとに2週間の期間で実施されている。しかし、期間が限定されていることや、結果が出るまでに時間を要するなどの問題もあるため、環境省は2017年度から全国10地点でPM2.5成分自動測定機による測定（スーパーサイトと総称する）を開始した。全国規模で、成分濃度の時間値を取得できるようになったことで、PM2.5の汚染状況の把握、発生要因の解明はより進展すると期待される。本講演では、スーパーサイトについての概要とそのデータを使った解析の事例を紹介する。

目 次
　1. スーパーサイトの概要
　2. 測定データの評価
　3. 測定結果の概要
　4. 測定結果の解析　
　　　4-1成分年平均濃度と経度との関係　　
　　　4-2 PM2.5高濃度の把握　　①国内汚染、　②黄砂、　③越境汚染
　　　4-3 火山の影響
　　　4-4 アンモニアの挙動
　　　4-5 PMF法による発生源寄与推定

中国からの越境汚染が激減するなかで、我が国のPM2.5の環境基準達成率も大きく改善し、国内の大気汚染問題は終焉したかと思えるほどである。
なぜ今、大気汚染か、なぜ今、越境汚染解析か、大気汚染研究や大気汚染対策は何を行うべきなのか、などについて、まずは、９月に更新された
WHOのAir Quality Guidelines、中国における最近の大気汚染状況の変化、最近多発する大規模な森林火災などについて、どのように捉えればいい
のかを考えたい。そして、これまで筆者らが行ってきた測定結果を用いた解析（統計的流跡線解析、二つの汚染物質濃度の比を用いた越境汚染評価）
手法について紹介し、今後の展望についてもお話しできればと思っています。

今回のセミナーは、大気環境中の粒子状物質に関するお話で、特に話題のPM2.5について一緒に考えてみたいと思います。PM2.5とは、大気環境中に存在する微粒子のことで、2.5μmより小さなものとしています。平時、その微粒子は大気環境中で様々に変化しながら存在しています。その変化は、気温、湿度、風、太陽光などの影響と、他の物質による影響などがあります。
そこで、現在のPM2.5の測定と合わせて考察してみることにしました。常時監視測定局などでは、β線吸収法と言う原理を用いて、その物質の単位面積当たりの質量に比例してβ線の吸収量が増加することを利用した測定をしています。また、PM2.5の個別の測定では、米国のFRM法を用いて、電動のサンプラによって試料大気を導入口から一定流量で吸引し、PM2.5 粒子を分粒してフィルタ上に一定期間捕集し、その後、フィルタの採取前後の重量差を求め、その値を試料大気吸引量で除することによって質量濃度を算定する方法を執っています。
　微小粒子状物質が、気象や大気中に存在する様々な物質による影響などを考えると、これら測定の方法の違いで、また採取時間等の違いなどから、大気中の同質のものを測っているのではないかも知れない、との懸念から、今まで多くの研究者が調査しました結果などを参考に、お話ししてみたいと思います。

趣旨：
20世紀の象徴ともいえる科学技術の進展や，それを背景とした産業・経済の急速成長は，豊かで便利な生活を人々に与えてくれた一方，化石燃料を中心としたエネルギーの大量消費とともに，地域の環境汚染（公害）をはじめ，地球環境の破壊，資源の大量消費，廃棄物の増大など，負の遺産をももたらした。とりわけエネルギーの生産・利用は，大気環境問題と密接に関係し，化石燃料の燃焼に伴う大気汚染や地球温暖化，核エネルギー利用に伴う放射能汚染など，自然環境，生活環境に大きな悪影響を及ぼしている。
本セミナーでは，下記のようなテーマについて概説し，エネルギー問題と大気環境問題について改めて考えてみたい。
１．　エネルギーの生産・利用
1) エネルギー状況
2) エネルギー源
3) 省エネルギー
２． エネルギー利用と大気汚染
1) エネルギー利用に伴う大気汚染
2) 大気汚染問題の推移
３． エネルギー利用と地球環境
1) 地球環境問題
2) 地球温暖化
3) 酸性雨
4) オゾン層破壊
４． 核エネルギーと放射能汚染
1) 放射線基礎
2) 原爆と放射能汚染
3) 原子力利用と放射能汚染

大気汚染物質濃度の経年変化や地域分布の特徴を、大気化学（ラジカル類の役割など）、気象（局地気象や地球温暖化の影響など）、並びに発生源（大気汚染規制、税制、経済活動など）との関連で把握する。この中で、大気汚染の立体分布や広域大気汚染の実態も明らかにし、環境基準の見直し等も含めた今後の研究課題を展望する。
　
１、はじめに（発生源・化学反応・気象）
２、大気汚染物質
３、大気汚染の化学（ラジカルの役割を中心として）
４、大気汚染の気象学（局地気象を中心として）
５、大気汚染の立体分布と広域大気汚染
６、大気汚染のトレンドと対策　
７、まとめ　環境基準、地域大気と地球環境

ベンゾ[a]ピレン（BaP）に代表される多環芳香族炭化水素（PAH）類は発がん性/変異原性を示すものが多いことから、優先取り組み物質にリストアップされています。いくつかの国では，既にPAH類のなかでBaPについて環境基準/指針等が設定されており、我が国でも設定に向けての検討が進められています。本セミナーでは以下の様に、世界と我が国の汚染の現状、発生源や大気内動態、代謝活性化・毒性などを学ぶとともに、捕集や測定、毒性評価にまつわる課題についても考え、我が国及び世界の今後を展望します。

1. はじめに：　世界の大気環境問題と日本
2. PM2.5と多環芳香族炭化水素 (PAH) 類：発生と動態
3. PAH類の代謝と毒性
4. 都市大気汚染：　世界の現状，最近の日本
5. PAHの越境汚染
6. 世界の環境基準/指針と日本の取り組み
7. PAH類の捕集/分析法，毒性評価法と課題
8. まとめと展望

平成24年10月以降，1万kw以上の風力発電所が環境影響評価法の対象になり，また平成25年4月からは配慮書手続きが加わった。これまでに風力発電所建設計画約240件が審査対象になっている。しかし，これまでに評価書が確定した案件は約40件にとどまっている。

配慮書提出から評価書確定までのアセス手続きには通常4年近くを要することから審査の迅速化が求められている。一方，事業者は固定買取価格制度（FIT制度）のもとで、できるだけ早く設備認定や系統連系手続きを進めたいため、事業計画の熟度が低い状態で方法書手続きを開始する例が頻発している。特に、方法書段階で風車配置や改変工事の内容や規模が未定で調査点の配置の妥当性が議論できない事例，準備書段階でも採用予定の風車の諸元が提示できない事例，系統連系が確保できない事例，等々様々な要因が原因でアセス手続きが完結しないなど，事業者サイドの課題がある。

一方，調査計画策定に際して，調査地点の配置，調査点数，調査期間など，法が求めている定量的な影響予測評価を行うために必要な調査を実施する側の課題も顕在化しつつある。アセス手続きを効率的に実施するとともに，精度よく影響予測評価を行うためにどのように取り組む必要があるかなどについて事例をもとに解説する。

大気モニタリング--　光化学オキシダント

大気汚染の常時監視業務の目的は､環境基準の評価や大気汚染防止対策の評価などの基礎資料を得ることなどにある。
　特に光化学オキシダントは環境基準達成状況が低いことからその未達成の解明に光化学オキシダント濃度の経年変化を把握することが必要になっている。
　この経年変化を見る上で光化学オキシダントの測定方法の変更や改善が行われてきておりその測定値の継続性が課題となっている。
　昭和40年頃から光化学オキシダントの常時監視が開始されたが実用化された測定器がなかったことや測定器の校正に必要な濃度既知のオゾンガスを得る方法が確立されていない。
また、光化学オキシダントの主成分であるオゾンは不安定さから他の汚染物質とは異なる保守管理が必要である。
　これらの事項等について調査研究が行われ、その成果が得られるごとに測定方法の変更等が行われた。
　ここでは、次のような事項について述べる。
１．校正用標準オゾン濃度を求めるための測定方法
２．動的校正方法
３．窒素酸化物等の干渉成分の影響
４．測定器の測定精度に影響する保守管理事項
５．光化学スモッグ注意報、警報発令基準

大気中の粒子状物質（エアロゾル）を捕集及び分析するときに考える必要がある要素は，「粒径」，「成分」，「空間」，「時間」である．
調査や研究の目標・目的に応じてこれらの要素を考慮し，捕集に用いるサンプラーとフィルターを選ぶ．
その選択におけるポイント，使用における留意点などについて解説する．
また，様々な成分の分析の中で唯一，エアロゾルの分析に特化した手法や装置を用いているのが炭素成分（元素状炭素や有機炭素）の分析である．そのため，分析の原理や試料の影響，データの解釈など，留意すべき点が非常に多い．
これらについても整理して解説する．

１．粒子状物質の捕集
・分粒・分級
・流量
・フィルター
２．炭素分析
・熱分離法と熱分離・光学補正法
・熱分離・光学補正法による分析に影響する要素
・データ解析における留意点

・揮発性有機化合物（VOC）計測＝多様な観測目的に対応＝多数の計測方法・機器
有機化合物に特有の項目
１．化合物の種類が多い、人為的・非意図的に生成している
２．観測すべき濃度範囲が広い（バックグラウンドから発生源まで）
３．発生源が多様
４．様々な影響（健康影響、環境影響、成層圏オゾン層破壊、地球温暖化、悪臭等）
・揮発性有機化合物の個別成分測定法
・VOC個別成分測定で用いられるガスクロマトグラフィーとガスクロマトグラフの各種検出器
・VOCの測定方法の実例
自動計測器
試料採取してラボで分析
・オンサイト分析計の例
・その他のVOC測定技術　排ガスや発生源の測定法、リアルタイム測定法等
・標準物質のトレーサビリティを確保する新技術

・固定発生源からのＰＭ排出の現状
・凝縮性ダストと揮発性分布について
・揮発性分布の測定法について
・今後の固定発生源におけるPM測定の課題と展望

はじめに、局所気象を観測する意義について説明
次に、局所気象観測手法を、地上、上空in-situ、上空remoteに分類し、それぞれにおける測定原理や注意点を解説する。
最後に、様々な手法を組み合わせた観測キャンペーンをいくつか紹介

冬季から春季には中国大陸で発生した大気汚染物質が季節風によって輸送され国内の大気質に影響を及ぼします。国立環境研究所では2000年代初めから越境大気汚染の調査を行うため、沖縄辺戸岬に大気・エアロゾル観測ステーションを開設し、国内の大学・研究機関とともにガス、エアロゾル、気象要素、放射などの観測を継続して行ってきました。長崎県福江島においても2008年ごろから同様の観測を行っています。また中国大陸での観測も行いました。本講演では各観測地点における大気汚染物質（主にはエアロゾル）の化学組成やその変質、季節変動、輸送パターンなどについて紹介します。それに加えて、都市大気への越境大気汚染の影響を福岡市での観測を例として紹介します。

　大気中の揮発性有機化合物（VOC）は光化学オキシダント（Ox）やPM2.5の生成原因物質である。また、毒性を有し、人の健康に影響を与える物質もあることから重要な大気汚染物質の一つといえる。VOCの環境動態の観測では、Ox等の二次生成の原因物質としての挙動解明と、人への健康リスクの評価ではその手法やデータの評価が異なってくる。本セミナーでは東京都環境科学研究所がこれまで実施してきた大気中VOC観測を基にVOCの環境動態を解説するとともに、目的に応じた測定計画やデータの取り扱いについても述べる。

目次
・VOC測定の意義と測定法
・リスク評価のための有害大気汚染物質モニタリング
・光化学オキシダント対策のためのVOC測定
・VOC発生源、排出量と大気環境モニタリング
・バックグラウンドのVOC濃度

概要：
大気中の浮遊粒子状物質（SPM）、微小粒子状物質（PM2.5）は環境基準が定められている大気汚染物質です。国や地方自治体は、環境基準をクリアするために対策を取らなければなりません。そのためには、それらの高濃度要因を解明することが必要です。本セミナーでは、名古屋市環境科学調査センターが行ってきた高濃度要因解明のための調査や解析手法についての紹介と、近年越境汚染の影響が減少したことで見えてきた、PM2.5の国内汚染の高濃度要因などについてお話しします。
目次
・PM2.5の15年間の経年変化
・SPM、PM2.5のテープろ紙分析　など

大気汚染が気象に支配されることは自明ですが、気象をコントロールして大気汚染をなくすことは不可能です。そのせいか、近年は気象的側面からの大気汚染研究が下火のように見受けられます。しかし、汚染物質の排出が日々それほど変化しなくても、高濃度汚染が毎日ではなく時どき起きるのは専ら気象の為すところであり、その発生機構を理解しておくことは不可欠といえます。高濃度汚染の発生に局地気象がどのように関与するかについて、これまでの知見を整理してご紹介します。

講演要旨
　まず、放射、黒体、太陽放射、地球放射の定義及び太陽放射のスペクトルと大気層の波長別吸収率、吸収帯について述べる。次に、放射の基礎として、吸収、散乱、アルベド、キルヒホフの法則及び大気放射について述べる。さらに、放射のフラックスとネットフラックスの定義を行い、放射エネルギーの蓄積による気層の昇温について述べる。
　地球大気の気温の高度分布について、高度２０ｋｍ以上では気温分布は放射平衡温度分布となっていること、これに対して２０ｋｍ以下では放射平衡温度分布は実際の気温分布に比べてはるかに低く、大気放射は冷却作用として働いており、一方で大気大循環および乱流、対流により地表から熱量が運ばれて大気層を加熱していることを述べる。
　放射収支の定義について述べ、放射観測及び放射の測定器（放射計）について概説する。
　地球温暖化の予測評価において用いられている放射強制力について定義し、放射強制力の算出手順について述べる。
　ガス、雲粒子及びエアロゾルを含む実際の大気（混濁大気）中の放射伝達方程式を導出し、放射伝達方程式の様々な解法について紹介する。
　大気エアロゾルの気候影響に関して、直接効果と間接効果について述べ、エアロゾルの気候影響評価における不確実性と今後の対応について述べる。

<要旨>
この数年、大気環境の改善が近年は一段と進んできた感があるが、現状で未だ大気環境基準がクリアできていない課題として、PM2.5と光化学オキシダントがあげられる。光化学オキシダントは大気中の反応で生成する二次汚染物質であり、PM2.5には発生源から直接大気に排出される一次汚染物質も含まれるが、PM2.5も光化学オキシダントと同様、主には大気中の反応で生成する二次汚染物質である。
これらの二次汚染物質は、様々な大気汚染物質が複雑に絡む反応で生成するが、それぞれの反応速度も様々であり、どのような発生源から発生する物質がどのように影響をしているのか、正確に見極めることは非常に難しい。
本講義では、それら二次生成物質の原因となる大気汚染物質の発生源の影響を把握するための手法について紹介する。具体的には観測値から解析するレセプターモデルによる方法、および、排出量データ(排出インベントリ)と気象データから大気シミュレーションを使って求めるフォーワードモデルによる方法、のそれぞれについて、例をあげて紹介する。
<目次>
1. はじめに
対象となる大気汚染物質や現象、バックワード(レセプター)モデルとフォワード(大気質予測)モデルについて

2. 観測結果を使う方法．．．．レセプターモデル
2.1. CMB法とPMF法
2.2. CMB法の例
2.3. PMF法の例

3. 大気シミュレーションによる方法… フォーワードモデル
3.1. 大気シミュレーションの概要
3.2. さまざまな発生源感度解析法の紹介
3.3. 発生源のゼロアウト法や20%低減法の例

4. まとめ

<要旨>
本セミナでは、まず大気質の観測値とモデルの計算結果を比較し、モデルの再現性について検討する。具体的には、冬季の関東地方を対象に気象要素（風向風速、気温、混合比）の比較、大気質（NO2、NO、VOC（NMHC）、PM2.5）の比較を行い、モデルの再現性について確認する。風向風速、気温、混合比の再現性は良く、気象モデルWRFの信頼性が確認された。一方、大気質については、NO2の再現性は良いが、NO、VOC（NMHC）、PM2.5はモデルが過小評価になる傾向が認められた。

PM2.5濃度の水平分布やその東西・南北の鉛直断面、PM2.5のうち3つの成分濃度（sulfate、nitrate、ammonium）の東西・南北の鉛直断面を示し、PM2.5の立体的な濃度分布を示す。これらの分布により、大気境界層の厚さと鉛直濃度分布には密接な関係があること、3つの成分濃度（nitrate ＞ ammonium ＞ sulfate）の違いを示す。

PM2.5について、プロセス解析を行った。プロセス解析とは、濃度の時間変化を
移流項、拡散項、反応項、発生項、沈着項、雲の項の時間変化に分解し、濃度の時間変化の原因を調べる解析ツールである。PM2.5の濃度時間変化は、反応項だけで説明できるものではなく移流項や拡散項が大きく寄与していることを示す。また、ここでのプロセス解析は、PM2.5のうち3つの成分（sulfate、nitrate、ammonium）について実施したため、それ以外の成分（POA、SOA、EC、Others）が大きくPM2.5の濃度へ寄与している地域時間帯があることが分かった。

　自動車は、都市部における主要な大気汚染物質発生源として、長期間にわたり、排出規制の強化が行われてきた。近年は、その対策が功を奏し、都市部の汚染物質排出量に及ぼす寄与も低減され、大気環境も大きく改善されている。
　その一方で、地球温暖化対策や情報技術等の進歩により、自動車は100年に一度の変革期を迎えていると言われ、エネルギー源や車の保有形態の変化など、環境や社会、経済等に大きな影響を及ぼすことが予測されている。
　本稿では、このような時期を踏まえ、四十数年間にわたる自動車排出ガス規制の経緯を振り返りながら、排出ガス規制が大気汚染物質の排出低減や大気環境の改善に及ぼした影響を検証するとともに、地球温暖化対策に基づくエネルギーの変化を踏まえた自動車の将来展望を紹介する。

内容
1. 自動車発生源の特徴
2. 自動車の種類（車種区分）
3. 保有台数や走行キロ等の推移
4. 自動車からの汚染物質排出機構と対策技術
5. 排出ガス削減対策(規制）
6. 排出ガスの測定法
7. 排出ガス規制の効果
(ア) 排出原単位、排出量の推移
(イ) 大気環境への影響
8. 海外の状況
9. これからの自動車と環境

道路交通情勢調査の概要について(調査概要と調査方法のあらまし)
＜セミナー目次＞　
１．道路交通情勢調査(全国道路・街路交通情勢調査)のあらまし
２．交通調査基本区間の設定について
３．一般交通量調査
３-１．道路状況調査について
３-２．交通量調査について
３-３．旅行速度調査について
４. 自動車起終点調査(OD調査)の概要
４-１．調査実施要綱(共通編)
４-２．調査実施要綱(オーナーインタビューOD調査編)
５．H27一般交通量調査結果の概要について
６．H27自動車起終点調査(OD調査)結果の概要について
７．その他資料

これまでに携わったアジア各国との研究内容を踏まえて、各国の大気環境の
現状や汚染物質排出の特徴、大気汚染の有効な対策の検討、費用負担の
あり方などについて、議論をさせて頂きたいと思います。

1. はじめに
2. アジア各国の大気環境
3. 日本と先進国の汚染物質排出の特徴
4. 日本とアジア各国の汚染物質排出の特徴
5. 排出インベントリの比較検証
6. 大気汚染の有効な対策の検討
7. 大気汚染への費用負担のあり方

経済成⾧とモータリゼーションにより大気汚染が深刻なアジア諸国の大都市では健康被害削減が急務となっています．そこで，簡易モデルによって健康被害を見える化し，排出ガス規制と燃料品質規格の導入見通しとその影響についてご紹介します．最後に実務レベルから国際展開の第一歩についてご提案したいと思います．

I.　日本における大気汚染による健康被害へのマクロ的アプローチ
II. アジアの大都市での大気汚染問題とその解決策
III.アジアから他の途上国で適用できる政策は何か？海外展開に向けての一考察

ヒトの健康を考える上で、実際に摂取する量を把握し、対策の検討や実施を行うことが必要である。
実際に個人曝露量がどのような場面で測定され足り推定されたりしているのかを、実例を挙げながら紹介させていただき、リスク評価やリスク管理（対策）に繋げていくかを話させていただきたいと思います。

＜目次＞
1. はじめに
2. 個人曝露とは？
3. 個人曝露量測定の必要性
4. 個人曝露量の導出方法
5. 個人曝露量測定 ～各種事例の紹介～
6. 個人曝露量推定 ～定点測定とモデル～
7. リスク評価、リスク管理
8. おわりに
以上

総務省消防庁発表によると、昨年度全国で9万5千人を超える人が熱中症（疑いを含む）で救急搬送され、過去最多を更新した。今年も、梅雨明けと同時に猛暑が来襲し、全国各地で熱中症の発生、死亡の報道が相次いでいる。熱中症の増加は地球温暖化、ヒートアイランド現象の影響ではないかと言われているが、明確な回答は得られていない。
本セミナーでは、国立環境研究所が取り組んできた、東京都および全国政令市の救急搬送データを活用した熱中症患者速報事業に基づいて、熱中症の現状と課題を整理するとともに、地球温暖化やヒートアイランドの影響、そして対策について紹介する。最後に、来年7月、8月に開催される東京オリンピック2020における熱中症に対する環境省の取り組みについて紹介する。

目次
１． 熱中症の現状と課題
２． 地球温暖化とヒートアイランドの影響
３． 熱中症弱者への対策
４． 東京オリンピックへ向けて

以上

　植物は光合成の過程で葉面の気孔からCO2を取り込むので，同時に一部の大気汚染物質も吸収・吸着して大気汚染の改善に寄与している。
しかし、著しい大気汚染は人間への健康影響ばかりではなく、植物にも重大な影響を与える。歴史を振り返ると、鉱山周辺の森林への煙害をはじめ、工業地帯周辺の農作物や街路樹被害などが相次いで発生している。70年代以降は光化学オキシダント被害が顕在化し、１都9県による共同モニタリング調査等も行われてきた。90年代には、平地のスギ枯れや山岳部の森林衰退が酸性雨が原因と、大きな話題となった。
本セミナーでは､｢大気汚染の植物影響」について、演者が取り組んできた、光化学オキシダント（オゾン）の植物影響や、スギ枯れなどの調査結果を中心に紹介する。

目次
１．大気汚染と植物
２．大気汚染による可視障害事例
３．光化学オキシダント（オゾン）による植物影響
４.「酸性雨」の植物影響－スギ、シラビソについて－

以上

要旨
東京電力福島第一原子力発電所(1F)の事故に伴って、大量の放射性物質が環境中に放出された。大気中に放出された放射性物質は、移流・拡散の後、地表への沈着によって、広い範囲に長期にわたる影響を及ぼす一方、事故直後のプルーム通過時には、呼吸により体内に取り込まれ、内部被ばくを引き起こす恐れがある。しかし、事故当時の被ばく量の直接測定や大気中濃度の実測値は限られていた。そうした中、大気環境常時監視測定局で浮遊粒子状物質(SPM)の測定に用いられるテープ状ろ紙上に放射性物質が捕集されていることに大気環境研究者が着目し、行政機関に対するろ紙試料の保全・提供協力依頼、試料の収集、測定、解析を経て、事故後初期の放射性物質の時空間分布が明らかにされてきた。一方、国内外の多くの研究グループが、ATDMを用いた事象の再現に取り組み、、モデルの相互比較も行われてきた。
本講演では、講演者が研究代表者を務めた「原発事故により放出された大気中微粒子等のばく露評価とリスク評価のための学際研究」やその先行研究、関連研究の成果を中心に、事故後初期の大気中放射性物質分布の再現に関する研究成果を紹介する。また、事故由来の環境問題の調査研究の進展と課題についても概説する。

目次
１．自己紹介と背景－衛生工学、エアロゾル、放射性物質
２．事故後初期を振り返って
３．環境動態解明のための分野横断的、学際的研究
４．初期被ばくの解明への取り組み
５．SPMろ紙測定とATDMから得られてきた知見
６．残された課題の解明に向けた総合解析
７．おわりに：事故の教訓と災害環境学

以上