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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
開催時間：１３：３０～１５：３０（受付１３：００～）
開催形式：ZOOMによるオンライン開催
申し込み：要事前登録（ホームページからお申し込みください）
参加費 ：賛助会員 無料、セミナー会員 1,000円、一般 3,000円
お振込み先：
ゆうちょ銀行 店名：〇一八（ゼロイチハチ）
店番：018 種目：普通 口座番号：9872334
口座名義：ザイ）タイキカンキョウソウゴウセンター
＜ゆうちょ銀行口座間、郵便局からのお手続きの場合＞
記号・番号：10160-98723341
口座名義：ザイ）タイキカンキョウソウゴウセンター
| 開催日 | 講師 | 概要 | 予約申込 | テキスト |
|---|---|---|---|---|
| 2022年07月12日 | 若松 伸司 | 趣旨説明、川崎市における光化学オキシダントのトレンド地域における光化学大気汚染対策の評価を行うことを目的として、川崎市における１９９０年から３０年間の光化学オキシダン濃度のトレンド（経年変化）と、気象条件、前駆物質の発生量、前駆物質の環境濃度のトレンド等との関連性を解析した。また対策効果の評価に資する指標を提案した。 ・光化学オキシダント濃度（年平均値、月毎の経年変化など） ・気象条件（気温、風速、日射量）との関連性 ・前駆物質（NOx, NMHC）の発生量と環境濃度 ・地域における対策効果評価のための指標の提案 Atmosphere 2021,12,446. https://doi.org/10.3390/atmos12040446 本論文に関連する情報や最新のデータも紹介する。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 伊藤 晃佳 | 国内の大気質トレンド ~30 years of air quality trend in Japanより~ Atmosphere誌において、30 years of air quality trend in Japanというタイトルの論文が掲載されました。この論文では、主に、(1)大気汚染常時監視局、(2)大気環境基準、(3)過去30年間の大気汚染物質濃度の観測データ、(4)最近の大気汚染エピソード、の4つのテーマについて，国内の情報がまとめられています。
本セミナーでは、論文に掲載されたこれら(1)～(4)の情報について、国内だけでなく、米国・欧州などの状況や最近の動向なども交えて、詳しく紹介いたします。 |
主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
開催時間：１３：３０～１５：３０（受付１３：００～）
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司会進行：前田恒昭
今回のセミナーでは、VOC・SVOCモニタリングの基礎と大気測定技術・その進歩について簡単に紹介後、個別の研究事例として、VOC,SVOCの新規捕集法を実現するデバイスの紹介とVOCの実態把握を長年にわたり研究している成果からVOCに関連する最近の大気汚染状況について紹介する。
VOCsモニタリングの基礎と大気測定の最近の進歩（概要紹介） IIAE 前田恒昭
大気中の揮発性有機化合物(VOCs)は種類が多く、人為的発生源と天然起源に加え反応などで変化し生成されるものもあり、濃度変化も大きく地域での分布も様々である。また、難揮発性有機化合物(SVOCs)も同様であるが、実態は十分に把握されているとはいいがたい状況である。大気環境中のVOCsは、光化学オゾン生成の前駆物質としての役割や、長期間暴露による発がんリスク増加のように直接被害を及ぼすものではないが、環境影響評価の目的に応じた観測が行われている。また、SVOCsは健康影響と微粒子生成による紫外線減少でオゾン生成を減らす効果もあるが、実態把握と影響評価が進んでおらず研究が進められている。固定発生源から発生するVOCの種類は発生源固有であることから、個別の物質ではなく全有機化合物(TVOC)として排出量を把握し報告されている。これ等、多様な物質の環境中での実態把握の為に様々な手法が開発され用いられている。ここでは、VOCsの個別成分の測定方法と測定機器やSVOCsの試料採取法、TVOCの測定方法等の基礎的な内容と最近の測定技術や研究に用いられている機器等について紹介する。合わせて、測定結果の普遍性を確保するため標準物質のトレーサビリティを確保する為の新技術も紹介する。
１． VOC測定の基礎
２． VOCのモニタリング
３． VOCの個別成分分析法
４． VOC分析法で用いられる試料採取法
５． VOCの個別成分自動測定方法
６． その他の有用な個別成分分析方法
７． その他のVOC測定技術
８． 標準物質のトレーサビリティを確保する新技術
| 開催日 | 講師 | 概要 | 予約申込 | テキスト |
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| 2022年08月23日 | 植田 郁生 | 大気中VOCおよびSVOCの捕集用固相抽出型デバイス大気中の揮発性有機化合物（VOC）および半揮発性有機化合物（SVOC）を捕集・濃縮するために新規開発した固相抽出型の捕集デバイスについて発表を行う | セミナー終了 | ダウンロード |
| 星 純也 | 東京都及び関東地域におけるVOCs等の大気中濃度 国や自治体によって多くの大気環境モニタリングが行われており、そのデータが蓄積され、現在では多くの人がアクセスできる形で公表されています。本セミナーではまず、誰でも使える大気モニタリングデータを活用した解析の事例を紹介していきます。講演では、大気中VOCsや大気汚染常時監視測定項目の公表データを用い、東京や関東地方の濃度分布とトレンドに焦点を当てて解析した事例を紹介します。また、VOCsによる健康リスクに着目したモニタリングデータの解析・評価や評価ツールの紹介をします。
加えて、近年の東京都環境科学研究所において実施している大気中VOCsの調査について紹介します。これは光化学オキシダントの前駆物質としてのVOCsの挙動に焦点を当てた調査であり、100種以上の多成分のVOCsを1～2時間の高時間分解能で観測した事例になります。調査目的によって調査手法やデータの解析方法が異なっており、各々の目的に合った形でのデータの収集や解析について解説します。 |
主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 2022年09月27日 | 山神 真紀子 | 名古屋市におけるPM2.5のトレンドと最近の状況環境基準を達成するためには、様々な発生源対策がとられます。微小粒子状物質（PM2.5）は環境基準が定められた大気汚染物質ですが、様々な成分で構成されているため、発生源も多岐にわたります。発生源対策が大気汚染物質の大気中濃度にどのように影響を与えるのか、PM2.5を対象として調査した結果をお話しします。15年以上にわたって観測した名古屋市におけるPM2.5の主要成分の長期変動と、粒子やその前駆物質の排出量との関係を調べ、国内の発生源対策がPM2.5の濃度低下に寄与したのかを評価しました。また、新型コロナウイルス感染症に伴う緊急事態宣言により、名古屋市内のPM2.5やその他の大気汚染物質の濃度に変化があったのか、取りまとめた結果をお話しします。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 池盛 文数 | PM2.5中の有機指標成分ーその実態観測と発生起源解析への適用ー有機成分は微小粒子状物質（PM2.5）の主要成分であり、その発生源対策が PM2.5 の削減に有効であると考えられる。しかし、その起源や大気中での生成・変質過程は複雑であり、理解が遅れている。有機成分の発生起源を知るためには、指標となる有機化学成分（トレーサー成分）の測定とそれを用いた解析が有効である。本講演では、Atmosphere誌に掲載された、国内都市部のPM2.5中の有機トレーサー成分の観測結果とそれを用いた発生源寄与解析について解説する。また、PM2.5 対策を考える上で、特に人為起源二次有機粒子（ASOA）の実態把握が課題となっているが、その解析に有効な有機トレーサー成分は限られている。本講演では、新しいASOAトレーサーとして検討したニトロ芳香族炭化水素類の野外観測の結果や、トレーサーとしての有効性評価についても概説する。
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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 2022年10月11日 | 早川 和一 | NP法－PAH類と燃焼粉塵の発生源解析法の開発－化石燃料やバイオマスなどの燃焼で生成し大気中に浮遊する燃焼粉塵（Pc）には，発がん性/変異原性を有する多環芳香族炭化水素（PAH）やニトロ多環芳香族炭化水素（NPAH）など多くの有害化学物質が含まれている。多くの国では，大気環境基準に粒子状物質の大きさに基づくPM10, PM2.5を定めているが，含まれる化学物質は対象外である。PAH，NPAHとこれらを含むPcなど個々の有害化学物質を発生源別に分析できれば，大気汚染の発生源対策や疾病予防対策に役立つだけでなく，環境基準の改善にも繋がると期待される。 化学物質の発生源解析には， Chemical Mass Balance法やPositive Matrix Factor法を含むレセプターモデル法，主成分分析法やPAH組成比法などがある。しかし，これらの中には必ずしもPAHやNPAHに特化していないものもあり，必要データセットの種類，時間分解能や適用範囲など，それぞれに制限や課題がある。最近著者らは，PAHに対するNPAHの生成比が，燃焼温度に依存して著しく増加することに基づく新しい解析法を開発した。本法は1-NitropyreneとPyreneの測定値を用いて，PAH，NPAHだけでなくPcについても自動車や石炭燃焼など異なる主要発生源の寄与を算出できる。 本セミナーでは，NP法開発の経緯と性能，これを用いて解析した環日本海域諸国の都市によって大きく異なる大気汚染とその要因の変遷を紹介するとともに，本法の改良に向けた今後の課題についても言及したい。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 柴田 芳昭 | 自動車関連の大気環境・健康影響研究の最新動向 －HEI での最新の健康影響研究等を中心として－ 自動車からの大気汚染物質排出量は，エンジン関連の技術革新により大幅に減少してきた。大気中の主要大気汚染物質濃度はオゾンを除き先進諸国では確実に低下している．
一方，地球温暖化対策でCO2削減のためのエネルギー転換が世界的にトレンドとなっている．自動車の電動化等の電気エネルギー利用の促進や再生可能エネルギーから作られる液体燃料利用などは大気汚染物質排出にも大きく影響してくると予測される． そのような状況の中で，自動車関連の大気汚染物質の大気環境への影響は依然として大きな寄与があり，国内のNOxでは30%、PM2.5では15%、VOCでは10%程度である． 将来の自動車も含めてエネルギー使用が大きく変革していく中で大気環境がどうなっていくのかを予測しておくことはエネルギー転換を上手く進めていくためにも重要である。 一方、自動車関連の大気汚染物質への曝露による健康影響をどのように評価し，研究していくかに関しては，Health Effects Institute（HEI）の研究動向が最も参考になり，注視する必要がある．HEIは大気浄化法(Clean Air Act)に基づき1980年に米国環境庁(EPA)と自動車メーカーが共同出資で設立したNPOで，米国だけでなく，欧州や日本も含めた健康影響の中心的機関である．HEIの2020-2025年の研究計画では以下の項目が進められている． ☑ 大気質と健康影響の関連性評価；新たな因果関係推定手法を検討 ☑ 大気汚染物質の複合汚染の解明 ☑ 移動発生源と都市部での健康影響 ☑ 地球規模での健康影響 ☑ テーマ横断的な技術課題 今回はAtmosphere 誌特別企画「日本の大気汚染」に投稿したJATOP大気モデルの概要を紹介する．更にJATOP大気モデルをベースに自動車技術会の大気環境部門委員会では2050年の大気質を予測する研究を実施しているので，これまでの成果の概要も紹介する また、HEIはCOVID19のパンデミックのため、2020年・2021年の年次総会の対面開催を中止し、webセミナー形式で実施した．2022年は対面とwebのハイブリッド開催として実施した．2020年から2022年の3年間の年次総会の概要と健康影響研究の最新動向を紹介する． |
主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 2022年11月08日 | 菅田 誠治 | 大気汚染シミュレーションの実施簡便化のための支援システムについて 環境基準達成率が全国でほぼゼロである状況が長年続いている光化学オキシダントや、数少ないながらも環境基準未達成局が残っているPM2.5には地域ごとの対策が必要と考えられることから、地域の状況に応じた自治体等によるシミュレーションも含めた対策の検討が必要と思われます。そこで環境研究総合推進費5-1903「大気汚染対策効果評価のためのシミュレーション支援システムの研究開発」では、シミュレーション支援システム（通称APOLLO）を開発するとともに、シミュレーションの精度向上につながる手法やデータの研究や、地域毎の対策効果評価の実例的研究を行うことで、より簡便に数値シミュレーションを活用し、多数の施策オプションの総合的・継続的な検討を可能とすることを目的としました。 これまでに環境研究総合推進費等を通じて得られた大気質モデルに関する知見や排出インベントリ等のデータの蓄積を生かしつつ、ユーザーフレンドリーなインターフェースを介した簡便な選択や指定に基づいて国内外の各種インベントリをモデルレディの排出量データに変換し、また、シミュレーションの計算設定ファイルを自動生成できる支援システムAPOLLOが開発できました。関東を対象とした光化学オキシダントについての対策効果評価の実例的研究では、APOLLOを用いることで業種や物質ごとの詳細な排出削減計算をかなり容易に行うことが出来ました。 本研究ではシミュレーションモデルのインストールという参入障壁は軽減されていませんが、排出量データの削減実験を含めた準備や各種数値設定に関する参入障壁は大きく軽減されました。国や自治体の検討において、系統的かつ一貫した数値検討業務を進めることや対策の効果評価等を地域ごとに行うことが従前より容易になり、環境政策推進に大きく寄与することが期待できます。 講演では、当該推進費の成果のうち、支援システムAPOLLOと関東におけるケーススタディを中心に紹介します。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 茶谷 聡 | 対策による大気改善効果を領域化学輸送モデルで評価するためにオゾンやPM2.5の二次粒子成分など、前駆物質から大気中での光化学反応を経て生成される大気汚染物質の有効な濃度低減策を検討するためには、領域化学輸送モデルが有用である。ただし、モデルにはさまざまな不確実性や課題が残されている。そこで、環境研究推進費の研究課題5-1601では、モデル間相互比較を通し、規範的なモデル設定や入出力データの確立に取り組んだ。また、研究課題5-1903では、モデル実行のための敷居を下げるために、データ変換ツールの構築等を行った。さらに、現在実施中の研究課題5-2105では、これまでの対策によるオゾン濃度低減効果やオゾン感度レジームを検証した上で、将来の対策評価のための手法を確立させることを目指している。対策による大気改善効果を領域化学輸送モデルで評価するために、これらの研究課題で実施した内容について紹介する。
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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
開催時間：１３：３０～１５：３０（受付１３：００～）
開催形式：ZOOMによるオンライン開催
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参加費 ：賛助会員 無料、セミナー会員 1,000円、一般 3,000円
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店番：018 種目：普通 口座番号：9872334
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| 2022年12月20日 | 藤谷 雄二 | 燃焼発生源における凝縮性粒子の実測と課題 燃焼発生源由来の有機物主体の凝縮性粒子は一次粒子の未把握の発生源として、また、二次有機エアロゾルの未把握の前駆物質として、その重要性が再認識されている。凝縮性粒子は排気中に共存する粒子濃度や排気温度等の測定条件によってガス粒子分配が変化することで凝縮量が変化するため、ある条件のみで凝縮性粒子の濃度を測定するだけでは普遍的な情報が得られない。一方、大気質モデルに使用されている揮発性分布は、粒子ガス分配に左右されない粒子ガスの排出係数の表現法である。本講演では揮発性分布の考え方と発生源におけるその測定手法を紹介する。続いて煙道測定条件あるいは排気ガスが煙突から大気解放された後の希釈倍率や気温の変化により有機エアロゾルや有機ガスの排出係数が変化することを示す。最後に固定発生源由来の凝縮性粒子把握のための課題について述べる。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 森野 悠 | モデル相互検証に基づく有機エアロゾルの発生源寄与解析2018-2020年度にかけて、環境研究総合推進費の枠組みで、有機エアロゾルの起源推計に取り組んできた。本セミナーでは我々がこれまでに実施した①半揮発性成分である凝縮性粒子の排出量推計、②中間揮発性有機化合物からのSOA生成過程の導入、および③有機マーカーの実測データを用いたレセプターモデルと大気質モデルによるOAの発生源推計の相互検証、について紹介する
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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
開催時間：１３：３０～１５：３０（受付１３：００～）
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| 2023年01月17日 | 櫻井 達也 | 2020年船舶燃料油硫黄分規制強化による大気質改善効果の評価 本講演では，環境研究総合推進費（JPMEERF20185002）の助成を受け2018～2020年度の期間で実施した「2020年船舶燃料油硫黄分規制強化による大気質改善効果の評価（GLIMMS-AQ：study on Global Limit for Marine Fuels Sulphur to better Air Quality）」の成果を紹介します． 2020年1月より，船舶燃料油中硫黄分濃度の規制上限値がこれまでの3.50%から0.50%に強化されました．同規制強化は排ガス中のSO2のみならず，硫酸塩の削減も目的としているため，船舶の航行密度が高い地域においてはPM2.5濃度の低減化につながることが期待されています．発表では，規制強化前後に，船舶排ガスの影響が強いと予想される瀬戸内地域を解析対象地域として実施した長期連続観測および短期集中観測の結果と，船舶排出物質が蓄積・変質して瀬戸内海沿岸部のPM2.5に影響する過程のモデル解析結果を紹介します． | セミナー終了 | ダウンロード |
| 伏見 暁洋 | 航空機が排出するナノ粒子の物理・化学的特徴と起源 航空機が粒径50 nm以下のナノ粒子を高濃度に排出することが知られており、そのナノ粒子が人の健康に悪影響を及ぼすことが懸念されています。我々は空港内での大気観測を行い、高感度な分析手法を駆使することで、未燃ジェットエンジンオイル (潤滑油)が航空機排出ナノ粒子の主要な成分であることを明らかにしました。本発表では，航空機排出ナノ粒子の物理・化学的特徴や起源等について，国内外における取り組みと，我々が環境省の環境研究総合推進費等で行ってきた研究成果を紹介します。
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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
開催時間：１３：３０～１５：３０（受付１３：００～）
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| 2023年02月14日 | 三村 信男 | 地球温暖化の影響評価と対策 -IPCC第6次報告書及び対策の取り組み- 2015年のパリ協定以降、地球温暖化対策は世界で進展しています。カーボンニュートラルと気候変動適応を柱に毎年COP会議で議論され、全球平均気温の上昇を1.5℃以下に抑えることが国際的な目標になりました。一方、気候変動の影響も加速し、昨年は世界各地で異常高温、山火事、洪水、干ばつなどの被害が広がりました。私たちは地球環境の将来をめぐる岐路に差し掛かっていますが、今後の気候変動の進展はどのように予測され、世界の対策はそれに対して有効に進んでいるのでしょうか。2021年～2022年に公表された気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第6次報告書や先進的なコペンハーゲンの取り組み、国内でのS-18研究プロジェクトなどを紹介し、気候変動の影響と対策の見通しについてお話しします。 （講演目次） １．IPCC第6次評価報告書のポイント ２．体験的IPCC観察ーなぜ、IPCCは大きな力を発揮できるのか？ ３．カーボンニュートラルと気候変動適応策 ４．気候変動影響予測と適応評価ーS-18プロジェクト紹介 | セミナー終了 | ダウンロード |
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| 2023年02月28日 | 伊藤 晃佳 | タイヤ摩耗粉塵を含む非排気由来の粒子排出実態に関する研究 自動車の走行に伴い発生する粒子状物質には、大きく分けて、排気粒子と非排気粒子の2種類があります。排気粒子の排出量は、自動車排出ガス規制の強化とそれに伴う技術開発により、以前に比べ大幅に低減してきました。一方で、非排気粒子（例えば、タイヤ摩耗粉塵やブレーキ摩耗粉塵など）については、排出低減の対策等は特に行われておらず、これまでに、大きな排出量低下は見られていません。また、今後のカーボンニュートラル対策としての車両電動化においては、車両重量の増加に伴い、非排気粒子の排出量が増える可能性もあるため、これら非排気粒子の重要度が相対的に増していくことが見込まれます。しかし、非排気粒子に関しては、排出量計測の試験法が十分に定まっているとは言えず、また、環境中の実態についてもわかっていないことが多く、解明すべき課題が残されています。 以上のような背景を踏まえ、日本自動車研究所では、2022年度から3年間の予定で、環境研究総合推進費に「タイヤ摩耗粉塵を含む非排気由来の粒子排出実態に関する研究」として、タイヤ摩耗粉塵の計測法開発から、非排気粒子の高精度の全国排出量推計まで、幅広い内容の研究計画を提案し、採択されました。本発表では、この研究の計画を中心に、これまでに得られている結果などを交えて、概要を紹介します。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 谷本 浩志 | 燃焼起源SLCFの東アジア国別排出量の迅速把握と方法論構築に向けて 2022年度より3年間の課題として、環境研究総合推進費「燃焼起源SLCFの東アジア国別排出量の迅速把握と方法論構築」を、国立環境研究所、海洋研究開発機構、日本自動車研究所、神戸大学、電力中央研究所、東京大学、北海道大学の７機関の共同で開始した。今回、セミナーにご参加の皆様に、本課題の内容及び科学的・政策的な狙いを共有したい。
本課題では、パリ協定の「２℃/1.5℃目標」早期実現への貢献を念頭に、ブラックカーボン (BC)等、燃焼起源の SLCF（短寿命気候強制因子）の排出インベントリの高精度化、迅速化および国内基盤の確立に重点を置き、東アジアにおける国別排出量評価と日本におけるMRVシステムの確立を行う。 具体的には、日本の排出インベントリの複数推計値を俯瞰し統合評価して高精度化する。現時点でGHG（温室効果ガス）は比較的早く2019年度版が温室効果ガスインベントリオフィス(GIO)から公表されているが、大気汚染物質の排出インベントリである環境省PM2.5等大気汚染物質排出インベントリをベースに推計するBCは2015年版が最新であるため、これをGHGに合わせて2019年版とし、北極評議会等の国際枠組みに報告する公式BC排出量推計値を最新にするとともに、公式統計値がまだ利用可能ではない2020年以降は、いくつかのセクターについて民間データを利用した推計に先駆けて取組み、年々の推移や増減を出すなどし、その代替性を探る。こうして精緻化されたボトムアップ推計値を、最新の野外観測や衛星観測、航空機観測のデータを利用してボトムアップインベントリとは独立した手法で算出し、日本、中国、韓国からの国別公式排出量推計値を検証して科学的・客観的な評価を与える。こうした検証過程を経て、将来予測計算に用いられているBC 排出シナリオの妥当性を検証するとともに、東アジアの排出インベントリを修正・改良し、気候モデルや大気質モデルの計算に反映させて影響を解析し、その結果を国際モデル相互比較プロジェクトに提供する。モデル計算結果を用いて、気候変動とアジア大陸から日本への越境汚染を考慮した排出動態と削減政策に関する経済学的分析を行い、「東アジア地域におけるBCの収支レポート2024年版」として公開して、北極圏の気候変動対策や、日本の大気汚染対策、特に世界保健機関(WHO)の2021年新ガイドラインに関する政策提言に繋げる。 |
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| 2023年03月14日 | 中島 映至 | 人間活動に伴う地球温暖化現象と気候変動の問題点 人為起源の温室効果ガスによる地球温暖化現象の解明と将来予測に関するこれまでの研究を振り返ることによって、今後、どのような対策が可能なのか、また、どのような研究が必要なのかについて考える。人為起源物質には冷却効果を生むエアロゾルなどの単寿命大気組成も存在することと、地球気候系には複雑な内部フィードバック機構を内在するので、実際に起こっている現象は非常に複雑である。本講演では、その全体像を理解することに努めたい。 | セミナー終了 | ダウンロード |