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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
開催時間：１３：３０～１５：３０（受付１３：００～）
開催形式：ZOOMによるオンラインとIIAEセミナー室によるハイブリッド開催
申し込み：要事前登録（ホームページからお申し込みください）
参加費 ：賛助会員 無料、セミナー会員 1,000円、一般 3,000円
お振込み先：
ゆうちょ銀行 店名：〇一八（ゼロイチハチ）
店番：018 種目：普通 口座番号：9872334
口座名義：ザイ）タイキカンキョウソウゴウセンター
＜ゆうちょ銀行口座間、郵便局からのお手続きの場合＞
記号・番号：10160-98723341
口座名義：ザイ）タイキカンキョウソウゴウセンター
| 開催日 | 講師 | 概要 | 予約申込 | テキスト |
|---|---|---|---|---|
| 2024年10月22日 | 佐藤 努 | カーボンニュートラル社会の実現とネガティブエミッション技術 カーボンニュートラ社会の実現のためには、再生可能エネルギーや電気自動車等の低炭素化に寄与する技術の普及が求められる。そのため、こうした技術に不可欠とされる非鉄金属やレアメタルでは、今後急速な需要増加も予測される（JOGMEC & IEEJ, 2022）。そんな情勢の中、新国際資源戦略が策定され鉱種ごとの戦略的な資源確保の推進やそれらのサプライチェーンにおける上流・中流・下流の支援強化策の方向性も示されてきた。しかしそれらが推進・支援されればされるほど、関わる資源工学分野におけるCO2ガス排出量が増加することになる。これが、2050年のCNに向けた資源工学が抱える進退両難（ジレンマ）である。このジレンマを解消するためには、鉱物資源サプライチェーンにおけるCO2ガス排出量の削減が必須となるが、それらが簡単ではないことは自明であろう。そうであるならば、ネットのCO2ガス排出量の削減のために、カーボンオフセットのためのクレジットを創出する技術と仕組みが必要になる。 本セミナーでは、カーボンクレジットを生み出すネガティブエミッション技術に関して、講演者らが実証している岩石の風化促進を中心に概説し、未来の社会がどのように上述のジレンマを解消してカーボンニュートラル社会を実現していけばよいか、講演者の考えを紹介する。 | 予約申込 | ダウンロード |
主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 2024年11月12日 | 福島 武彦 | 地球温暖化と水環境(仮題) | 予約申込 | ダウンロード |
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| 2024年12月17日 | 田村 憲司 | 地球温暖化と土壌環境 | 予約申込 | ダウンロード |
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| 2025年01月21日 | 岡山 紳一郎 | 合成燃料に関わる最近の状況と主な課題(仮題) | 予約申込 | ダウンロード |
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| 2025年02月18日 | 林 健太郎 | 国際的な窒素管理に必要な大気環境研究について | 予約申込 | ダウンロード |
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| 2025年03月18日 | 堀 雅裕 | 近年の積雪分布変動と森林火災・黄砂発生頻度の関係 | 予約申込 | ダウンロード |
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| 2024年04月16日 | 松木 篤 | 能登半島における大気エアロゾルの長期観測 東アジアにおけるPM2.5などの大気汚染物質は、特に中国で近年施行された厳しい排出規制に伴い大幅に減少している。しかしPM2.5は微粒子のバルク質量の尺度にすぎず、サイズごとの粒子数や化学組成を反映していない。大気エアロゾルの物理。化学的特性が、質量の減少に連動してどのように変化したのかは、地域の公衆衛生のみならず、気候変動への影響を評価する上でも重要である。環日本海域環境研究センターでは、能登大気観測スーパーサイト珠洲測定局において、過去10年以上にわたり個数粒径分布をはじめとする大気エアロゾルの物理化学的特性の連続観測を行ってきた。これまでの観測から、微粒子の個数濃度の経年変化は必ずしも質量の減少傾向と一致していないことが明らかなりつつある。セミナー当日の発表では、能登半島で観測される新粒子生成イベントの長期的な傾向についても紹介する予定である。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 石野 咲子 | 氷から読み解く大気汚染の歴史 北極グリーンランドや南極大陸上に存在する氷床は、長年の積雪が積み重なることで形成されており、過去の大気成分（エアロゾルや雪中の溶存成分を含む）を保存している。そこから掘削されるアイスコア中の化学成分を分析することで、過去の大気環境の変遷を復元することができる。本講演では、話者がこれまでに北海道大学をはじめとする共同研究グループの中で取り組んできた、グリーンランドアイスコアの分析から得られた知見を紹介する。
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| 2024年05月14日 | 本田 匡人 | 有害有機物のヒト・生態系への影響評価研究 大気環境は人為起源の多様な有機化学物質によって広範な汚染が発生していることが知られており、国内でもヒトの健康を害した事例も報告されている。これらの先例から大気環境の汚染調査とヒト健康や生態系へのリスクの評価は公衆衛生上非常に重要な研究課題である。環日本海域環境研究センターではこれまで特に多環芳香族炭化水素類（PAH類）の大気汚染の長期的なモニタリングを実施してきた。本講演ではその中でも類縁物質である水酸化PAH類との関連や石川県内での事例を基に調査結果とリスク評価の内容を紹介する。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 松中 哲也 | 海洋環境における有害有機物の動態研究 化石燃料・バイオマスの不完全燃焼、および原油・石炭に起源をもつ多環芳香族炭化水素類（PAHs）は、発癌性・遺伝毒性・変異原性・内分泌錯乱作用を及ぼしうる有害有機物である。1995年以降、世界の大気PAHs排出量は減少傾向にあるのに対し、北極圏における大気PAHsは、比較的低いレベルで維持されている。海洋環境に供給されたPAHsは、海洋生物に蓄積・代謝産物を介して毒性を強めることから、持続可能な水産業の発展において、PAHsの動態と生態リスクに関する研究が重要である。環日本海域環境研究センターでは、対馬海流の影響域にある日本海の隠岐島、能登半島（九十九湾）、および佐渡島において、2015年から毎月海水中PAHsの観測を継続的に実施し、特に2017年以降日本近海から北極海・南極海へ観測網を拡充させてきた。海洋観測によって明らかになった日本近海から両極にかけての海水中PAHsの広域分布と変動の特徴について紹介する。
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| 2024年06月11日 | 瀧口 博明 | JICAにおける途上国環境対策支援の歴史と今後の戦略 地球全体を俯瞰すれば、大気汚染は現在進行中の深刻な課題となっています。特に、途上国では経済成長や都市の拡大に対策が追い付かず、大気汚染を招いているケースが少なくありません。（独）国際協力機構（JICA）では、これまで日本の経験を基に途上国の大気汚染対策を支援してきており、中国に対する支援は日本の大気環境改善にもつながりました。ただし世界の大気汚染の現状やその対策は時代とともに変化してきており、日本の支援もこれに合わせて進化していく必要があります。 本講演では、途上国の大気汚染対策の支援に関して、これまでの歩みを振り返るとともに、バンコク（タイ）やコソボ、バングラデシュなどにおけるJICAの大気汚染対策プロジェクトの概要と得られた知見を紹介します。また、JICAはこの分野の支援を今後発展させていくための新たな戦略を2024年に策定しました。この戦略では、途上国の現状に即して段階別の支援を行うことを志向しています。本講演では、この新たな戦略とそのための実施スキームについても紹介します。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 前田 浩之 | JICAにおける途上国環境対策支援の具体例 途上国における環境対策支援に当たっては、対象地域における環境問題の実情、政府・自治体における課題やリソース等を踏まえて計画・実施する必要があります。ウランバートル市およびテヘラン市の大気汚染とそれに対するJICAの対策支援・キャパシティディベロップメントの中から環境対策支援の具体例を紹介します。
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| 2024年07月23日 | 高橋 克行 | 地域ごとの光化学オキシダントに関する研究のレビューとそのとりまとめに関する調査研究 本研究では、日本国内のオキシダント高濃度要因に関する既往研究の文献調査と、これらのうち常時監視データを活用した解析事例を参考にして、オキシダント高濃度要因の過去と近年の比較、さらに地域間の比較を行った。 既往研究の文献調査では、過去30年間の日本国内のオキシダント高濃度要因に関する文献を収集し、地域毎・要因毎に整理した。さらに効果的な地域比較や年代比較による取りまとめを行うため、オキシダント汚染の要因のうち、地域単位での対策立案に有用な「オゾン生成レジーム」、「NOタイトレーション効果」、「前駆物質の排出量の削減効果」に焦点をあて、整理した文献で示された解析の中から地域や年代を拡張することで有用な知見が得られるものを選定した。また、新型コロナウイルス感染症に係る緊急事態宣言期間前後の前駆物質濃度とオキシダント濃度の変化に着目した文献調査も実施した。 次に文献調査で選定した3つの要因について、既往研究の手法に近年の常時監視データを適用することで解析結果のトレース、アップデートを行った。その結果、今回解析対象とした地域の多くでは前駆物質の排出量の削減効果が見られていたと考えられた。 本講演では、文献調査や常時監視データの解析で得られた結果を中心に、これらの解析結果について実施した地域の行政担当者や研究者の方へのヒアリングの成果と合わせて紹介する。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 山村 由貴 | 福岡県におけるシミュレーションの行政活用 ―大気汚染濃度予測システムとAIによる精度向上機構の開発― 化学輸送モデルを用いた大気シミュレーションは、任意のエリアでの大気汚染の動きを面的に表現することができ、さらに任意の物質の排出量を増減させることで、発生源の影響を評価することも可能である。福岡県保健環境研究所では、2022年から気象／化学輸送モデルWRF／CMAQを用いた福岡県独自の大気濃度予測を開始しており、AIを用いてWRF／CMAQの計算誤差を補正することで、予測精度を向上させる試みも行っている。
本講演では、福岡県で行っている大気汚染濃度予測やAIを用いた研究の詳細と環境行政への活用、今後の展望について紹介する。 |