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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
開催時間：１３：３０～１５：３０（受付１３：００～）
開催形式：ZOOMによるオンラインとIIAEセミナー室によるハイブリッド開催
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申し込み：要事前登録（ホームページからお申し込みください）
参加費 ：賛助会員 無料、セミナー会員 1,000円、一般 3,000円
お振込み先：
ゆうちょ銀行 店名：〇一八（ゼロイチハチ）
店番：018 種目：普通 口座番号：9872334
口座名義：ザイ）タイキカンキョウソウゴウセンター
＜ゆうちょ銀行口座間、郵便局からのお手続きの場合＞
記号・番号：10160-98723341
口座名義：ザイ）タイキカンキョウソウゴウセンター
| 開催日 | 講師 | 概要 | 予約申込 | テキスト |
|---|---|---|---|---|
| 2025年05月20日 | 山本 昌宏 | PCB廃棄物処理の歴史と現在ポリ塩化ビフェニル（PCB）問題の発端から、国主導の処理の受け皿整備と制度化、JESCOによる約20年間の処理を経て、2025年度末処理完了（予定）に至る、PCB廃棄物処理の歴史と現在の状況を紹介します。具体的には、以下の骨子に沿った内容となります。 ・PCBは、化学物質としての優れた性状により、1950～60年代にかけて、変圧器（トランス）やコンデンサー等の電気機器や蛍光灯の安定器をはじめ、熱媒や感圧複写紙、塗料など、広範に使用された。 ・しかし、熱媒として利用していたPCBが誤って食品に混入し、カネミ油症と呼ばれる大規模な健康被害を引き起こしたことを契機に、その有害性が強く懸念されるようになり、1972年には製造、使用が禁止され、翌年には化学物質審査規制法が制定されて、法律による禁止に移行した。 ・広く出回ったPCB使用製品は、やがて廃棄物となって廃棄物処理法に基づく適正処理が求められ、産業廃棄物としての処理責任を有する民間主導で、多くの地域で処理施設の立地が試みられたが、立地地域の理解を得られず、長期にわたる保管を継続している間に、PCB廃棄物の紛失が社会問題化するに至った。 ・一方で、不法投棄や不適正処理の横行により、産業廃棄物全般が社会問題化して、その規制強化を図るため、1990年代以降、廃棄物処理法の累次の改正が行われ、排出事業者責任の強化が図られたが、PCB廃棄物に関しては、その処理責任を果たそうにも、処理先がなく、出口のない閉塞した状況が続いた。 ・当時の厚生省廃棄物部局では、民間任せでの解決は困難と判断し、1990年代に技術開発が進んだ化学処理方式を活用し、国が処理施設の整備を主導することで、この問題の打開を図ろうと考え、施設立地に向けて自治体と調整しつつ、2001年に新たな制度（PCB廃棄物処理特別措置法）を整備した。 ・実際のPCB廃棄物処理の施設の建設と、その後の処理の実務を環境事業団（後のJESCO）が担うこととなり、全国5か所に施設を建設して、PCB廃棄物の広域処理を、2004年の北九州施設を皮切りにスタートさせた。 ・JESCOのPCB処理では、バッチごとにPCBの無害化を確認できる化学処理を採用し、多重の安全対策やモニタリング、見学者の受入や積極的な情報発信、事業ごとに有識者の助言・指導を受ける体制、地元の住民参加を得た監視会議の設置など、安全の徹底と積極的な情報発信に努めた。 ・JESCOにおける処理は、初期段階で様々なトラブルに見舞われ、処理が軌道に乗るまでには時間を要したこともあり、2014年には国の基本計画を改定して、事業所の相互活用などの処理体制の見直し、処理期限の延長を行い、さらには2016年にPCB特措法を改正し、期限内処理を徹底できる制度への強化が行われた。 ・その後、各施設の処理期限が順次到来し、先に処理を終えた地域で、終了後に発覚したPCB廃棄物を他事業エリアにおいて処理する体制を調整しつつ、2023年度末に西日本3事業所のPCB廃棄物処理が終了し、残る東日本の2事業所について、2025年度末の処理完了に向けて、最終盤の処理が進められている。 | 予約申込 | ダウンロード |
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| 2025年06月17日 | 水川 葉月 | 室内に潜む化学物質たち～ペット動物を指標とした室内環境汚染を考える～ 近年、テレワーク等の普及により、人々が室内で過ごす時間は増加しています。実際、ヒトは1日の約85〜90％を室内で過ごしているとされており、健全な室内環境を維持することは重要な課題となっています。室内環境には、人為的活動に由来する殺虫剤、殺菌剤、可塑剤、難燃剤、塗料、医薬品、パーソナルケア用品など、さまざまな人工化学物質が存在しています。これらの物質への曝露は、アレルギー疾患や化学物質過敏症などの健康リスクを引き起こす要因の一つとして懸念されています。 （一社）ペットフード協会による2024年の調査によれば、日本において飼育されているイヌの約89％、ネコの約92％が室内で飼われており、ペット動物もヒトと同様に、継続的に室内の化学物質に曝露していると考えられます。さらに、イヌやネコはヒトより寿命が短く、発育・老化のスピードも速いため、化学物質による健康影響が早期に現れる可能性があります。このことから、ペット動物は室内化学物質汚染の「指標動物」として注目されています。 室内化学物質の主な曝露経路としては、空気、ハウスダスト、水、食事（ペットフード）などが挙げられます。私たちの研究グループではこれまでに、ハウスダストやペットフード、ペット動物の血液中に含まれる化学物質の測定を通じて、室内環境汚染の実態解明と、ヒトおよびペット動物に対するリスク評価を行ってきました。 本セミナーでは、ペット動物を通じて明らかになる室内化学物質汚染の実態に焦点を当て、現在注目されているPFASや家庭用殺虫剤・殺菌剤などに関する分析結果をご紹介し、室内環境と健康リスクについて考察します。 | 予約申込 | ダウンロード |
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| 2025年07月29日 | 芥川 智子 | 1975年から2011年までの札幌市における大気中TSP、PAHs、NPAHs濃度の長期的・季節的動態と社会変化との考察現在、悪性新生物の中で最も多いのは肺がんであり、罹患数も増加傾向にあります。肺がんは潜伏期間が20～30年と長く、変異原性物質の影響も遅れて現れるため、大気汚染との関連性を明らかにするには長期データが必要です。しかしながら、大気中の発がん性物質への30年以上の曝露データはなく、長期的な影響の評価が困難でした。 私たちは、1975年から2011年までの37年間にわたり、積雪寒冷地である札幌市で全浮遊粒子状物質（TSP）を採取し、TSP、多環芳香族炭化水素（PAHs）、ニトロ多環芳香族炭化水素（NPAHs）の濃度を測定してきました。本セミナーでは、これらの長期的・季節的な変動と、社会的変化との関連について考察した結果を報告します。 | 予約申込 | ダウンロード |
| 唐 寧 | 20年間にわたった輪島での観測から解いた越境輸送多環芳香族炭化水素の真髄 ー未規制大気汚染物質：多環芳香族炭化水素類モニタリングの意義を考えるー 21世紀COEプログラム「環日本海域の環境計測と長期・短期変動予測」（拠点リーダー：早川和一）の実施をきっかけに，旧国設「輪島酸性雨測定局」を整備して，アジア大陸，特に中国の北部都市で発生する発がん性多環芳香族炭化水素の越境輸送に関する継続観測が始まった。その後，平成28年度に，文部科学省の共同利用・共同研究拠点「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」（１期目拠点リーダー：早川和一；２期目拠点リーダー：長尾誠也）の認定を受けて，関連大気汚染物質の自動観測装置を導入して再度整備し，より精度の高い観測が実現できていたが，令和６年元日の能登半島地震，さらに９月２１日の豪雨により，金沢大学輪島大気測定局（KUWAMS）が致命的な破壊を受けて，中断を余儀なくされた。本講演では，この20年間にわたった輪島での越境輸送多環芳香族炭化水素の観測結果及びその結果から分かったことを報告したい。
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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 第7回 | 2025年10月15日 | 小林 拓 | 温暖化と南極環境の変動（仮題） | 予約申込 | ダウンロード |
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| 第7回 | 2025年11月11日 | 兼保 直樹 | 原子力発電所事故と放射性エアロゾルの実態（仮題） | 予約申込 | ダウンロード |
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| 第7回 | 2025年12月16日 | 山神 真紀子 | 名古屋市を中心として(仮題) | 予約申込 | ダウンロード |
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| 第7回 | 2026年01月20日 | 大河内 博 | 大気中マイクロプラスチック研究の最前線 (仮題) | 予約申込 | ダウンロード |
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| 2024年04月16日 | 松木 篤 | 能登半島における大気エアロゾルの長期観測 東アジアにおけるPM2.5などの大気汚染物質は、特に中国で近年施行された厳しい排出規制に伴い大幅に減少している。しかしPM2.5は微粒子のバルク質量の尺度にすぎず、サイズごとの粒子数や化学組成を反映していない。大気エアロゾルの物理。化学的特性が、質量の減少に連動してどのように変化したのかは、地域の公衆衛生のみならず、気候変動への影響を評価する上でも重要である。環日本海域環境研究センターでは、能登大気観測スーパーサイト珠洲測定局において、過去10年以上にわたり個数粒径分布をはじめとする大気エアロゾルの物理化学的特性の連続観測を行ってきた。これまでの観測から、微粒子の個数濃度の経年変化は必ずしも質量の減少傾向と一致していないことが明らかなりつつある。セミナー当日の発表では、能登半島で観測される新粒子生成イベントの長期的な傾向についても紹介する予定である。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 石野 咲子 | 氷から読み解く大気汚染の歴史 北極グリーンランドや南極大陸上に存在する氷床は、長年の積雪が積み重なることで形成されており、過去の大気成分（エアロゾルや雪中の溶存成分を含む）を保存している。そこから掘削されるアイスコア中の化学成分を分析することで、過去の大気環境の変遷を復元することができる。本講演では、話者がこれまでに北海道大学をはじめとする共同研究グループの中で取り組んできた、グリーンランドアイスコアの分析から得られた知見を紹介する。
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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 2024年05月14日 | 本田 匡人 | 有害有機物のヒト・生態系への影響評価研究 大気環境は人為起源の多様な有機化学物質によって広範な汚染が発生していることが知られており、国内でもヒトの健康を害した事例も報告されている。これらの先例から大気環境の汚染調査とヒト健康や生態系へのリスクの評価は公衆衛生上非常に重要な研究課題である。環日本海域環境研究センターではこれまで特に多環芳香族炭化水素類（PAH類）の大気汚染の長期的なモニタリングを実施してきた。本講演ではその中でも類縁物質である水酸化PAH類との関連や石川県内での事例を基に調査結果とリスク評価の内容を紹介する。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 松中 哲也 | 海洋環境における有害有機物の動態研究 化石燃料・バイオマスの不完全燃焼、および原油・石炭に起源をもつ多環芳香族炭化水素類（PAHs）は、発癌性・遺伝毒性・変異原性・内分泌錯乱作用を及ぼしうる有害有機物である。1995年以降、世界の大気PAHs排出量は減少傾向にあるのに対し、北極圏における大気PAHsは、比較的低いレベルで維持されている。海洋環境に供給されたPAHsは、海洋生物に蓄積・代謝産物を介して毒性を強めることから、持続可能な水産業の発展において、PAHsの動態と生態リスクに関する研究が重要である。環日本海域環境研究センターでは、対馬海流の影響域にある日本海の隠岐島、能登半島（九十九湾）、および佐渡島において、2015年から毎月海水中PAHsの観測を継続的に実施し、特に2017年以降日本近海から北極海・南極海へ観測網を拡充させてきた。海洋観測によって明らかになった日本近海から両極にかけての海水中PAHsの広域分布と変動の特徴について紹介する。
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| 2024年06月11日 | 瀧口 博明 | JICAにおける途上国環境対策支援の歴史と今後の戦略 地球全体を俯瞰すれば、大気汚染は現在進行中の深刻な課題となっています。特に、途上国では経済成長や都市の拡大に対策が追い付かず、大気汚染を招いているケースが少なくありません。（独）国際協力機構（JICA）では、これまで日本の経験を基に途上国の大気汚染対策を支援してきており、中国に対する支援は日本の大気環境改善にもつながりました。ただし世界の大気汚染の現状やその対策は時代とともに変化してきており、日本の支援もこれに合わせて進化していく必要があります。 本講演では、途上国の大気汚染対策の支援に関して、これまでの歩みを振り返るとともに、バンコク（タイ）やコソボ、バングラデシュなどにおけるJICAの大気汚染対策プロジェクトの概要と得られた知見を紹介します。また、JICAはこの分野の支援を今後発展させていくための新たな戦略を2024年に策定しました。この戦略では、途上国の現状に即して段階別の支援を行うことを志向しています。本講演では、この新たな戦略とそのための実施スキームについても紹介します。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 前田 浩之 | JICAにおける途上国環境対策支援の具体例 途上国における環境対策支援に当たっては、対象地域における環境問題の実情、政府・自治体における課題やリソース等を踏まえて計画・実施する必要があります。ウランバートル市およびテヘラン市の大気汚染とそれに対するJICAの対策支援・キャパシティディベロップメントの中から環境対策支援の具体例を紹介します。
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主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 2024年07月23日 | 高橋 克行 | 地域ごとの光化学オキシダントに関する研究のレビューとそのとりまとめに関する調査研究 本研究では、日本国内のオキシダント高濃度要因に関する既往研究の文献調査と、これらのうち常時監視データを活用した解析事例を参考にして、オキシダント高濃度要因の過去と近年の比較、さらに地域間の比較を行った。 既往研究の文献調査では、過去30年間の日本国内のオキシダント高濃度要因に関する文献を収集し、地域毎・要因毎に整理した。さらに効果的な地域比較や年代比較による取りまとめを行うため、オキシダント汚染の要因のうち、地域単位での対策立案に有用な「オゾン生成レジーム」、「NOタイトレーション効果」、「前駆物質の排出量の削減効果」に焦点をあて、整理した文献で示された解析の中から地域や年代を拡張することで有用な知見が得られるものを選定した。また、新型コロナウイルス感染症に係る緊急事態宣言期間前後の前駆物質濃度とオキシダント濃度の変化に着目した文献調査も実施した。 次に文献調査で選定した3つの要因について、既往研究の手法に近年の常時監視データを適用することで解析結果のトレース、アップデートを行った。その結果、今回解析対象とした地域の多くでは前駆物質の排出量の削減効果が見られていたと考えられた。 本講演では、文献調査や常時監視データの解析で得られた結果を中心に、これらの解析結果について実施した地域の行政担当者や研究者の方へのヒアリングの成果と合わせて紹介する。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 山村 由貴 | 福岡県におけるシミュレーションの行政活用 ―大気汚染濃度予測システムとAIによる精度向上機構の開発― 化学輸送モデルを用いた大気シミュレーションは、任意のエリアでの大気汚染の動きを面的に表現することができ、さらに任意の物質の排出量を増減させることで、発生源の影響を評価することも可能である。福岡県保健環境研究所では、2022年から気象／化学輸送モデルWRF／CMAQを用いた福岡県独自の大気濃度予測を開始しており、AIを用いてWRF／CMAQの計算誤差を補正することで、予測精度を向上させる試みも行っている。
本講演では、福岡県で行っている大気汚染濃度予測やAIを用いた研究の詳細と環境行政への活用、今後の展望について紹介する。 |
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| 2024年10月22日 | 佐藤 努 | カーボンニュートラル社会の実現とネガティブエミッション技術 カーボンニュートラ社会の実現のためには、再生可能エネルギーや電気自動車等の低炭素化に寄与する技術の普及が求められる。そのため、こうした技術に不可欠とされる非鉄金属やレアメタルでは、今後急速な需要増加も予測される（JOGMEC & IEEJ, 2022）。そんな情勢の中、新国際資源戦略が策定され鉱種ごとの戦略的な資源確保の推進やそれらのサプライチェーンにおける上流・中流・下流の支援強化策の方向性も示されてきた。しかしそれらが推進・支援されればされるほど、関わる資源工学分野におけるCO2ガス排出量が増加することになる。これが、2050年のCNに向けた資源工学が抱える進退両難（ジレンマ）である。このジレンマを解消するためには、鉱物資源サプライチェーンにおけるCO2ガス排出量の削減が必須となるが、それらが簡単ではないことは自明であろう。そうであるならば、ネットのCO2ガス排出量の削減のために、カーボンオフセットのためのクレジットを創出する技術と仕組みが必要になる。 本セミナーでは、カーボンクレジットを生み出すネガティブエミッション技術に関して、講演者らが実証している岩石の風化促進を中心に概説し、未来の社会がどのように上述のジレンマを解消してカーボンニュートラル社会を実現していけばよいか、講演者の考えを紹介する。 | セミナー終了 | ダウンロード |
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|---|---|---|---|---|
| 2024年11月12日 | 福島 武彦 | 地球温暖化と水環境気候変動により水環境にも様々な影響が生じている。地球温暖化の進行に伴い、水循環、水資源、水質、水界生態系の変化が予想され、人間生活への影響が懸念されている。演者の専門である湖沼水環境への影響を中心に、下記のような構成で、最近の研究の現状、話題、課題等を紹介する。 １．素過程から見た温暖化の水環境への影響 ２．解析の基本手法 ３．湖沼水環境への影響 ４．貯水池水環境への影響 ５．内湾水環境への影響 ６．地域海や外洋水環境への影響 ７．地下水への影響 ８．河川や水需給への影響 | セミナー終了 | ダウンロード |
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| 2024年12月17日 | 田村 憲司 | 地球温暖化と土壌環境地球温暖化による土壌環境へ影響が顕在化している。高緯度地帯に分布している永久凍土の融解、旱ばつによる砂漠化の進行などにより人間生活にも多大な影響が出始めている。土壌中の炭素動態などを中心に、最近の研究等について話題提供する。 １．世界に広く分布する主要土壌群 ２．土壌有機炭素の集積量 ３．大気CO2濃度上昇に対する土壌の応答 ４．地球温暖化と土壌有機物量 ５．異常気象による草原の荒廃と黄砂現象 ６．大気CO2の無機炭素としての土壌中への固定 | セミナー終了 | ダウンロード |
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参加費 ：賛助会員 無料、セミナー会員 1,000円、一般 3,000円
お振込み先：
ゆうちょ銀行 店名：〇一八（ゼロイチハチ）
店番：018 種目：普通 口座番号：9872334
口座名義：ザイ）タイキカンキョウソウゴウセンター
＜ゆうちょ銀行口座間、郵便局からのお手続きの場合＞
記号・番号：10160-98723341
口座名義：ザイ）タイキカンキョウソウゴウセンター
| 開催日 | 講師 | 概要 | 予約申込 | テキスト |
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| 2025年01月21日 | 岡山 紳一郎 | カーボンニュートラル燃料(CN-fuel)に関わる現状と主な課題2050年Carbon Neutral(CN)実現に向け、マスコミは自動車のBattery Electric Vehicle(BEV)への移行が必須であると報道している。しかし、電力に関する時間的・地理的な制約から再生可能エネルギで得られた電力を蓄積する必要がある。また、BEVの電池で必要な資源の制約や原材料精錬の偏在問題から、全ての自動車をBEVにすることは出来ない。 この制約下でCNを実現するために、内燃機関(ICE)＋Carbon Neutral燃料(CN-fuel)の組合せが実現的である。 CN-fuelとは、大気や工場排気に含まれるCO2を収集（Direct Air Capture：DAC）と再生可能エネルギで作られた水素（Green H2）から精製される液体燃料である。 Methanol to Gasoline(MtG)法に代表されるガソリン代替や、Fischer-Tropsch(FT)法に代表される軽油代替等があることが知られているが、DACやGreen H2は実証研究段階であり、現時点で商業プラントは存在しない。 一方、バイオ由来の廃棄物から得られるEthanolを起点とするEthanol to Gasoline(EtG)法で得られたガソリン代替がある。また、植物油・廃食油を起点とするHydrotreated Vegetable Oil(HVO)法で作られた軽油代替もある。これらEtGやHVOは商業プラントが存在し、市販用、レース用、試験・研究用等の燃料が市販されている。 資源エネルギ庁は2040年からのCN-fuel本格投入に備え、FT法で各種燃料を精製する方針を決定した。それに沿って石油業界は今年9月にベンチプラントを竣工し、2027年にはパイロットプラントが竣工の予定で具現化が進んでいる。 これらCN-fuelに関する大きな課題はそのコスト高である。自動車業界と石油業界はAutomobile and Oil Innovation project(AOI)研究で燃費の大幅改善を目指した超希薄燃焼に資する燃料研究が進んでいる。 これらの将来型燃料と現時点で入手できるCN-fuelを用いた課題抽出や対策研究をAll Japanで進める必要がある。本日はこれらCN-fuelを取り巻く現状と課題について紹介し、将来型燃料になった際に考慮すべき大気環境への影響を考えるための基礎情報を紹介する。 | セミナー終了 | ダウンロード |
主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
開催時間：１３：３０～１５：３０（受付１３：００～）
開催形式：ZOOMによるオンラインとIIAEセミナー室によるハイブリッド開催
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参加費 ：賛助会員 無料、セミナー会員 1,000円、一般 3,000円
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| 2025年02月18日 | 林 健太郎 | 国際的な窒素管理に向けた大気環境研究について 窒素は地球大気において最もありふれた物質である。ただし、これは2個の窒素原子が強固に結びついた安定な分子窒素（窒素ガス、N2）である。一方、大気濃度ではごくわずかな反応性窒素（N2を除く窒素化合物の総称、Nr）が大気環境において重要な役割を果たしている。例えば、窒素酸化物（NOX）は亜硝酸や硝酸の前駆物質である。アンモニア（NH3）は酸性物質（硫酸、硝酸、塩酸など）を中和するはたらきをもち、そうやって生成した二次粒子は微小粒子（PM2.5）の一画を占める。酸化物の硝酸が還元物のアンモニアと安定な粒子を形成することも興味深い（両者が化合してN2と水に戻るわけではない）。ここまで述べたNrは大気汚染物質でもある。また、一酸化二窒素（N2O）は対流圏では安定で強力な温室効果ガスであり、成層圏では強い紫外線で分解されてオゾン破壊物質に変貌する。 20世紀はじめにN2からアンモニアを合成する技術を獲得した人類は、地球システムの循環量に匹敵するNrのフローを作り出した。Nrは肥料や工業原料として用いられ、近年では燃料という新しい用途が着目されている。特に世界人口の継続的な増加は窒素肥料の獲得が成し遂げたことである。しかし、窒素利用の大きな便益は、人間社会から環境に大量に排出されるNrがもたらす多様な窒素汚染という大きな脅威を伴う。このトレードオフを「窒素問題」と称する。窒素汚染において大気はきわめて重要である。なぜなら、地球温暖化、成層圏オゾン破壊および大気汚染が生じる場であると共に、汚染物質を素早く地球全体に輸送し、その地表への沈着によって富栄養化や酸性化を起こす媒体だからである。本講演では、窒素問題のあらましとその解決に向けた国内外の活動について紹介し、大気環境の観点から今後必要と考えられる研究テーマについて意見交換を行いたい。 | セミナー終了 | ダウンロード |
主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 2025年03月18日 | 堀 雅裕 | 近年の積雪分布変動と森林火災・黄砂発生頻度との関係本講演では，これまでに人工衛星により観測されてきた様々な量の中で最も長い期間記録されている北半球の積雪分布について，その観測の歴史と最新の分布状況について説明する．また，春の積雪量とも関係する話題として，シベリア北方林の土壌水分量と夏季の林野火災の発生頻度の関係，ゴビ砂漠からの黄砂発生頻度の近年の傾向などについて，積雪分布や大気エアロゾルの光学的厚さの動向とも照らし合わせながら概観する． | セミナー終了 | ダウンロード |
主催 ：一般財団法人大気環境総合センター
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| 2025年04月15日 | 鹿島 茂 | 物の移動の交通史 ここでは、まず集中的に物の移動に関連するインフラの整備が行われてきた、江戸時代末期から現在までの物の移動の形を分類し、形を決定している主な要因を輸送に用いられた手段の視点から抽出する。 次に分類されたこれまでの物の移動の形を決定している主な要因を用いて要因間の関係と、物の移動の形の変化に影響を与えていると考えられる主な要因を検討する。 この中で、環境問題と物の移動の係わりについて触れる。 そしてまとめとして、これまで述べてきたことを基に物の移動に現在から起こる可能性が高い変化を自動運転という現在その将来の姿が盛んに議論されている輸送技術から考えてみることにする。 | セミナー終了 | ダウンロード |
| 小林 伸治 | 自動車排出ガス対策の歴史に学ぶ 我が国における自動車排出ガスによる大気環境問題は、本格的な排出ガス規制が導入されてから半世紀が経過し、今では自動車の排出ガス対策や燃料の改善等により、長い間未達成であった二酸化窒素や浮遊粒子状物質の大気環境基準を達成するまで改善された。その一方で、自動車の地球温暖化対策は2050年カーボンニュートラルを目指し、100年に一度と言われる変革の最中にある。本講では、将来の低炭素な自動車社会を構築していく際に参考にしていただくことを念頭に、半世紀にわたる自動車排出ガス対策について、主に自動車技術の観点から技術開発の経緯とその環境改善効果などを紹介する。
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