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2050年Carbon Neutral(CN)実現に向け、マスコミは自動車のBattery Electric Vehicle(BEV)への移行が必須であると報道している。しかし、電力に関する時間的・地理的な制約から再生可能エネルギで得られた電力を蓄積する必要がある。また、BEVの電池で必要な資源の制約や原材料精錬の偏在問題から、全ての自動車をBEVにすることは出来ない。
　この制約下でCNを実現するために、内燃機関(ICE)＋Carbon Neutral燃料(CN-fuel)の組合せが実現的である。

　CN-fuelとは、大気や工場排気に含まれるCO2を収集（Direct Air Capture：DAC）と再生可能エネルギで作られた水素（Green H2）から精製される液体燃料である。
Methanol to Gasoline(MtG)法に代表されるガソリン代替や、Fischer-Tropsch(FT)法に代表される軽油代替等があることが知られているが、DACやGreen H2は実証研究段階であり、現時点で商業プラントは存在しない。
一方、バイオ由来の廃棄物から得られるEthanolを起点とするEthanol to Gasoline(EtG)法で得られたガソリン代替がある。また、植物油・廃食油を起点とするHydrotreated Vegetable Oil(HVO)法で作られた軽油代替もある。これらEtGやHVOは商業プラントが存在し、市販用、レース用、試験・研究用等の燃料が市販されている。

資源エネルギ庁は2040年からのCN-fuel本格投入に備え、FT法で各種燃料を精製する方針を決定した。それに沿って石油業界は今年9月にベンチプラントを竣工し、2027年にはパイロットプラントが竣工の予定で具現化が進んでいる。
　これらCN-fuelに関する大きな課題はそのコスト高である。自動車業界と石油業界はAutomobile and Oil Innovation project(AOI)研究で燃費の大幅改善を目指した超希薄燃焼に資する燃料研究が進んでいる。

　これらの将来型燃料と現時点で入手できるCN-fuelを用いた課題抽出や対策研究をAll Japanで進める必要がある。本日はこれらCN-fuelを取り巻く現状と課題について紹介し、将来型燃料になった際に考慮すべき大気環境への影響を考えるための基礎情報を紹介する。