セミナー

第4期定期セミナー Atmosphere誌特別企画 日本の大気汚染 第3回

主催  :一般財団法人大気環境総合センター

開催時間:13:30~15:30(受付13:00~)

開催形式:ZOOMによるオンライン開催

 

申し込み:要事前登録(ホームページからお申し込みください)

参加費 :賛助会員 無料、セミナー会員 1,000円、一般 3,000円

お振込み先:

ゆうちょ銀行 店名:〇一八(ゼロイチハチ)

店番:018 種目:普通 口座番号:9872334

口座名義:ザイ)タイキカンキョウソウゴウセンター

<ゆうちょ銀行口座間、郵便局からのお手続きの場合>

記号・番号:10160-98723341

口座名義:ザイ)タイキカンキョウソウゴウセンター

 

開催日講師概要予約申込テキスト
2022年10月11日早川 和一

NP法-PAH類と燃焼粉塵の発生源解析法の開発-

化石燃料やバイオマスなどの燃焼で生成し大気中に浮遊する燃焼粉塵(Pc)には,発がん性/変異原性を有する多環芳香族炭化水素(PAH)やニトロ多環芳香族炭化水素(NPAH)など多くの有害化学物質が含まれている。多くの国では,大気環境基準に粒子状物質の大きさに基づくPM10, PM2.5を定めているが,含まれる化学物質は対象外である。PAH,NPAHとこれらを含むPcなど個々の有害化学物質を発生源別に分析できれば,大気汚染の発生源対策や疾病予防対策に役立つだけでなく,環境基準の改善にも繋がると期待される。
化学物質の発生源解析には, Chemical Mass Balance法やPositive Matrix Factor法を含むレセプターモデル法,主成分分析法やPAH組成比法などがある。しかし,これらの中には必ずしもPAHやNPAHに特化していないものもあり,必要データセットの種類,時間分解能や適用範囲など,それぞれに制限や課題がある。最近著者らは,PAHに対するNPAHの生成比が,燃焼温度に依存して著しく増加することに基づく新しい解析法を開発した。本法は1-NitropyreneとPyreneの測定値を用いて,PAH,NPAHだけでなくPcについても自動車や石炭燃焼など異なる主要発生源の寄与を算出できる。
本セミナーでは,NP法開発の経緯と性能,これを用いて解析した環日本海域諸国の都市によって大きく異なる大気汚染とその要因の変遷を紹介するとともに,本法の改良に向けた今後の課題についても言及したい。
予約申込ダウンロード
柴田 芳昭

自動車関連の大気環境・健康影響研究の最新動向 -HEI での最新の健康影響研究等を中心として-

 自動車からの大気汚染物質排出量は,エンジン関連の技術革新により大幅に減少してきた。大気中の主要大気汚染物質濃度はオゾンを除き先進諸国では確実に低下している.
一方,地球温暖化対策でCO2削減のためのエネルギー転換が世界的にトレンドとなっている.自動車の電動化等の電気エネルギー利用の促進や再生可能エネルギーから作られる液体燃料利用などは大気汚染物質排出にも大きく影響してくると予測される.
そのような状況の中で,自動車関連の大気汚染物質の大気環境への影響は依然として大きな寄与があり,国内のNOxでは30%、PM2.5では15%、VOCでは10%程度である.
 将来の自動車も含めてエネルギー使用が大きく変革していく中で大気環境がどうなっていくのかを予測しておくことはエネルギー転換を上手く進めていくためにも重要である。
一方、自動車関連の大気汚染物質への曝露による健康影響をどのように評価し,研究していくかに関しては,Health Effects Institute(HEI)の研究動向が最も参考になり,注視する必要がある.HEIは大気浄化法(Clean Air Act)に基づき1980年に米国環境庁(EPA)と自動車メーカーが共同出資で設立したNPOで,米国だけでなく,欧州や日本も含めた健康影響の中心的機関である.HEIの2020-2025年の研究計画では以下の項目が進められている.
☑ 大気質と健康影響の関連性評価;新たな因果関係推定手法を検討
☑ 大気汚染物質の複合汚染の解明
☑ 移動発生源と都市部での健康影響
☑ 地球規模での健康影響
☑ テーマ横断的な技術課題
 今回はAtmosphere 誌特別企画「日本の大気汚染」に投稿したJATOP大気モデルの概要を紹介する.更にJATOP大気モデルをベースに自動車技術会の大気環境部門委員会では2050年の大気質を予測する研究を実施しているので,これまでの成果の概要も紹介する
また、HEIはCOVID19のパンデミックのため、2020年・2021年の年次総会の対面開催を中止し、webセミナー形式で実施した.2022年は対面とwebのハイブリッド開催として実施した.2020年から2022年の3年間の年次総会の概要と健康影響研究の最新動向を紹介する.