開催セミナー案内

※テキストのダウンロードは賛助会員(法人・個人)、セミナー会員様のみ可能となります。
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  • 第三期定期セミナー

    ★開催時間:13:30~17:00 (受付は13:00~) 
    ★開催場所:大気環境総合センター 6F セミナールーム
    ★受講料: 3,000円(資料代含む)、賛助会員・セミナー会員は無料

    【揮発性有機化合物(VOCs)】2020年4月21日のセミナーは中止になりました。

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    2020年04月21日前田 恒昭

    VOCs分析

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    星 純也

    東京都における大気中VOC等の濃度のトレンド

  • 【毒性・疫学】2020年06月03日のセミナーは中止になりました。

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    2020年06月03日鑪迫 典久

    毒性評価

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    中井 里史

    疫学評価

  • 【自動車大気汚染】2020年06月23日のセミナーは中止になりました。

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    2020年06月23日伊藤 晃佳

    JCAP/JATOP研究の成果と今後の取り組み(仮)

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    横田 久司

    東京都における自動車大気汚染対策

  • 【延期になりました】特別企画『自動車の未来と大気環境に関するIIAEワークショップ』

    第三回 2020年3月24日(木) 13:30~16:30   テーマ:『自動車とエネルギー・温暖化問題』
    会場:後楽1丁目ビル セミナールーム (予定)〒112-0004 東京都文京区後楽1丁目2-8
    参加費:3000円(資料代含)賛助会員無料

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    2020年03月24日秋元 圭吾

    長期気候変動対応のエネルギーシステムー全体システムと自動車部門ー

    パリ協定では2℃、1.5℃目標、そして21世紀後半に実質ゼロ排出
    とする長期目標が掲げられた。大幅な排出削減に向けた取り組みが求められるが、
    エネルギー供給サイド、需要サイドともに、技術、社会の動向は大きな不確実性
    があり、それぞれに応じた全体システムを評価する必要がある。また、不確実性を
    踏まえた柔軟な対応戦略が求められる。本講演では、定量的なシステム分析を
    踏まえて、エネルギーシステム全体と自動車部門での対応シナリオについて議論
    する。
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    森川 多津子

    今後の気候変動対策と大気環境研究

    現在、進められている気候変動対策シナリオに基づいた、
    自動車やエネルギーへの政策が、大気汚染物質の排出量に
    もたらす変化と、その影響について紹介します。
    また、これまで大気汚染物質としてみられてきたNOx、PM、光化学オキシダントが、
    短寿命気候汚染物質SLCPとして、地球温暖化とどのように関連してくるか、
    ということについてさまざまな研究結果をレビューします。
  • 特別企画『自動車の未来と大気環境に関するIIAEワークショップ』

    第二回 2020年2月27日(木) 13:30~16:30   テーマ:『これからの自動車 今後自動車はどう変わるか?』
    会場:後楽1丁目ビル セミナールーム (予定)〒112-0004 東京都文京区後楽1丁目2-8
    参加費:3000円(資料代含)賛助会員無料

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    2020年02月27日前田 義男

    自動車を取り巻く環境変化と今後の対応 -乗用車を中心に-

    パリ協定締結の各国約束草案のGHG削減目標を総和しても2030年のGHGのピークアウトが達成不可能なことが明らかとなり、
    ●近年の世界中での様々な異常気象現象増加、IPCCの1.5℃の特別報告発表、世界中に影響を及ぼしたグレタ・トゥーンベリ現象
    ●昨年5月の欧州議会選挙では環境派の議席数が増加、12月には2050年までにGHG排出 Net Zeroを目指し、欧州グリーンディールに関しての政策文書公表
    ●昨年9月の国連気候アクションサミットでの、EU及び65ヵ国の2050年までのCO2 Zeroコミット表明、機関投資家やグローバル企業からも同様の宣言
    ●昨年12月のCOP25でも、各国約束草案の2030年GHG削減目標引き上げの論議が欧州を中心に盛り上がる
    等々の変化が起こり、
    そのような状況下で、自動車を取り巻く環境に関しても、下記のような技術課題の変化が生じている.
    ●欧州、北米、中国を中心に CASE、MaaS等に関連して、様々な覇権を狙った技術革新動向の変化、ビジネスモデルの変化
    ●今後の世界エネルギー状況変化・資源制約への対応技術研究開発、多様化する市場NEEDSへの対応、等 対応すべき技術課題の多様性拡大
    ●上記課題対応のため技術を複合的に融合させ迅速に製品やシステムに実装し、早急に社会に普及させなければならず、複雑化する技術を組み合わせたモビリティ製品の開発期間短縮の重要性増加

    上記のような背景を受けて、自動車を含むモビリティに関しての対応の方向性に関して、今回、自動車技術会の特設委員会での論議の一端を紹介させていただきます.
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    小川 博

    地方と都市・自動化とMaaS ~2030~2050年の物流と公共交通~

    パリ協定以降の急激なCO2(GHG)削減の世論の高まりに加え、日本等のOECD各国
    のみならず、非OECD諸国での少子高齢化が進み、それに伴う経済活動の停滞がもたらす
    経済格差の拡大や都市化の波。
    この経緯の中では、自動車は所有ではなく使用の対象へと移っていくと見られている。
    シェアード等による利用の形態の変化がもたらされる一方で、人と物の自由な移動の要求は益々高まり、トラックによる物流と乗合自動車による公共交通のサービスの高度化が求められると考えられる。

    上記のような背景を受けて、地方と都市、物流と公共交通等のモビリティに関しての対応の
    方向性に関して、今回、自動車技術会の特設委員会での論議の一端を紹介させていただきます。
  • 特別企画『自動車の未来と大気環境に関するIIAEワークショップ』

    第一回 2020年1月21日(火) 13:30~16:30   テーマ:『自動車と環境』
    会場:後楽1丁目ビル セミナールーム (予定)〒112-0004 東京都文京区後楽1丁目2-8
    参加費:3000円(資料代含)賛助会員無料

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    2020年01月21日小林 伸治

    日本における自動車の環境影響の経緯と現状

     これまで自動車の環境問題と言えば、自動車排出ガスによる大気汚染が大きなウェートを占めていたが、自動車の普及と並行して年々強化されてきた排出ガス規制が功を奏し、現在では自動車排出ガスの大気環境への影響は以前に比べて著しく低減されている。その一方で、近年、地球温暖化対策に加えて自動運転や情報技術に関する著しい技術的進展により、自動車は100年に一度の変革期を迎えていると言われており、自動車と環境の関りも大きく変化することが予想されている。このような時代背景を踏まえ、本ワークショップでは、自動車排出ガス規制の経緯を振り返りながら、排出ガス規制が自動車技術や大気環境の改善に及ぼした影響を検証するとともに、今後の地球温暖化対策に基づくエネルギーの変化等を踏まえた自動車の将来像を紹介する。
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    柴田 芳昭

    自動車の大気環境・健康影響研究の経緯と現状と欧米での最新研究の動向-HEI での最新の健康影響研究等を中心として-

     1952年の英国の“ロンドンスモッグ”事件で、大気汚染(主に煤煙)と健康影響(急性死亡率)の研究が近年の大気汚染の健康影響研究の始まりと言われている。
    ほぼ同じ頃、米国の“ロサンゼルスの光化学スモッグ”(主にオゾンや窒素酸化物)と自動車排気の研究が行われ、自動車排気の大気汚染の関連が明らかになり、その後の自動車排気と大気環境・健康影響研究の始まりとなった。
    日本では工場排気の健康影響として喘息影響研究が1960年代に始まり、海外での自動車排気の健康影響研究の影響も受け1970年代に沿道における喘息影響研究から始まった。
    排気成分としては、NOx、SPM、PM2.5、光化学オキシダントと時代とともに対象物質も変遷してきた。健康影響のエンドポイントも全死亡、肺がん、慢性閉塞性肺疾患(COPD/喘息)、心血管系疾患、次世代影響、脳神経系疾患と多岐に渡り、現在に至っている。
    米国の自動車排気の健康影響研究は、大気浄化法(Clean Air Act)に基づき1980年に米国環境庁(EPA)と自動車メーカーが共同出資で設立したHEI(Health Effects Institute)が中心となって実施してきている。HEIは米国だけでなく、欧州や日本も含めた健康影響の中心的機関であり、HEIの動向が今後の自動車と健康影響研究を考える上で重要となる。
    HEIの2020-2025年の研究計画議論の最新動向も紹介する。
  • IIAE令和元年特別セミナー  『大気環境測定の最前線』 13:00~17:00 (12:30より受付開始)

    参加費:一般10,000円 賛助会員5,000円 セミナー会員5,000円

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    2019年10月15日松見 豊

    スマートモニタリング(超小型大気測定機器、メガデータ、AI)の活用に向けて~現状と課題~

    【概要】
    大気成分のローコストで小型で比較的精度の高い大気環境センサの開発により、1家庭に1個、1人に1個のレベルでの環境計測が可能になりつつある。今後の数年でこの小型計測器の活用を中心に大気環境科学が大きく変革され、第三世代の大気環境科学3.0が始まろうとしている。コンパクトなセンシング技術と小型で高機能で高速なプロセッサの発達により生まれた小型センサ技術だけでなく、携帯電話回線や高速ネット環境などの電子情報網の発達により様々な大量のデータがリアルタイムで集まり、人工知能の応用により解析されて有用なアウトプットを得ることができるビッグデータの情報基盤、さらには様々な技術を総合するスマートシティの構築もこの大気環境科学3.0を進めていく大きな原動力である。我々が行っている小型センサの開発と評価、そして我々が実際に展開している小型センサの応用とその成果について紹介し、さらに小型大気環境センサがもたらす新しい大気環境科学について述べる。
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    高橋 克行

    PM2.5 成分分析法の現状と課題

    【概要】
    2009年にPM2.5の環境基準が制定されて10年が経過した。この間の出来事については60回大気環境学会年会「都市大気エアロゾル分科会」でも振り返りが行われるところである。近年のPM2.5の質量濃度は低下傾向にあるものの、依然として大都市圏や瀬戸内地域で環境基準達成率が低い傾向にあり、一層の対策が必要となっている。PM2.5の発生源は多岐にわたるうえ、生成機構も複雑であり、対策は容易ではない。そこで重要なのはPM2.5の成分組成を正しく把握することである。これまでの調査研究でも長期の成分組成観測により、PM2.5の発生源対策とその効果の検証が行われてきた。例えばディーゼル自動車やダイオキシン対策がPM2.5濃度の低減に貢献したことが報告されている。一方、行政には、環境省が作成した成分分析のガイドラインに従って、地方自治体は四季、2週間の観測を行っている(以下、手分析という。)。そのデータの蓄積も進み、活用も行われるようになってきた。さらに2017年からは自動連続測定機を使ったモニタリングも開始され、リアルタイムで成分組成を把握できるようになってきた(以下、自動測定という。)。今後の課題として、手分析では精度管理の充実が必要なこと、自動測定では測定精度の向上が望まれることがあげられる。
  • IIAE令和元年特別セミナー  『化学物質と大気環境』 13:00~17:00 (12:30より受付開始)

    参加費:一般10,000円 賛助会員5,000円 セミナー会員5,000円

    開催日講師概要予約申込テキスト
    2019年11月12日早川 和一

    多環芳香族炭化水素類の環境動態と測定の意義

    世界保健機構 (WHO)は, PM2.5などが引き起こす大気汚染によって世界で毎年数百万人以上が死亡していると警告している。PM2.5は種々の呼吸器系及び循環器系の疾患と関連していることから,既に我が国では大気環境基準が定められている。PM2.5には,ベンゾ[a]ピレン(BaP)に代表される発がん性や変異原性を有する多環芳香族炭化水素(PAH)やニトロ多環芳香族炭化水素(NPAH)が含まれており,その汚染対策も重要な課題になっている。既に,いくつかの国ではBaPに関する大気環境基準が定められ,WHOでも目標値が設定されている。我が国でも早くから,いくつかのPAHやNPAHが中央環境審議会「対策を施すべき優先取り組み物質」に指定され,現在,その対策の実施に向けて準備が進められている。
    PAHやNPAHは有機物の不完全燃焼で生成し,主な発生源には,化石燃料を使用する自動車や工場,暖房施設などの他,焼き畑や森林火災などもある。我が国では,かつて都市や幹線道路周辺で自動車排ガス粉塵による深刻な大気汚染が問題となり, PAH,NPAH濃度も極めて高かった。その後,度重なる自動車排ガスPM,NOx対策が実施されてきた。一方,中国華北の冬は,石炭暖房によるPM2.5汚染が激しく, PAH,NPAH濃度も日本より高い。発生源が違うと発生するPAH,NPAHの量も組成も異なるので,健康影響も同じではない。
    本セミナーでは,今後の大気中PAH,NPAHの測定やリスク評価に必要な知識として,我が国及び諸外国の汚染の変遷と現状を理解し,測定法や曝露評価法,発生源解析法に関する基礎を解説する。
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    奥田 知明

    大気環境研究の新たな視点-粒子の有害性評価・表面積・帯電状態・地下鉄環境-

    試料採取地点(福岡大、慶応大、埼玉県に設置)においてサイクロン式大流量PM2.5新規採取装置で得られたPM2.5粉体試料を細胞・動物曝露を行い曝露影響評価を述べる。
    電極版に電圧を印加することで粒子を帯電状態毎に分別し、OPC(光散乱粒子計数装置)で粒子個数濃度を測定する粒子帯電測定装置を紹介する。
    国内で初めてとなる地下鉄での本格的な調査を行った慶應義塾大学・奥田知明教授のグループによる地下鉄構内の運行状況によるPM2.5濃度の推移等を述べる。
  • IIAE令和元年特別セミナー  『エネルギーと大気環境』 13:00~17:00 (12:30より受付開始)

    参加費:一般10,000円 賛助会員5,000円 セミナー会員5,000円

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    2019年12月10日笠原 三紀夫

    エネルギー利用の推移と新エネルギー技術の現状と課題

    18世紀後半に始まった第一次産業革命では,エネルギー源として石炭を利用し,1950年代には中東などにおいて多量の油田が見つかり石炭は石油へと転換し,さらに1970年代の2回の石油危機により天然ガス,原子力が増加した。近年における世界の一次エネルギー消費量の約85%は石炭,石油,天然ガスを中心とした化石燃料が,約4.5%は原子力が,残り約10.5%は水力発電を中心とした再生可能エネルギーが占めている。エネルギーの利用形態は,図1に示したようにSO2やNOx,ばいじんなどによる大気汚染問題やCO2による地球温暖化に大きく関わり,昨今激しさを増す台風や豪雨など気候変動の要因となっている。
    わが国における大気汚染問題は,全体としては改善傾向にある一方,地球温暖化・気候変動は,世界のCO2排出量は増加傾向にあり,特に近年は開発途上国における増加が著しく,2020年以降の地球温暖化対策の国際的枠組みを定めたパリ協定が採択されている。
    地球温暖化を推進するためには,化石燃料から再生可能エネルギーへの転換が必須であり,わが国では,図2に示した太陽光発電など「発電分野」5種,太陽熱利用など「熱利用分野」4種,バイオマス燃料製造「燃料分野」1種を(狭義の)新エネルギーと指定し,エネルギー源の多様化,エネルギー高率の飛躍的向上を目指し,国策として特に推進すべきものとしている。
     本セミナーでは, ① エネルギーの生産・利用,② エネルギー利用と大気汚染・地球環境問,題,③ 新エネルギー技術,④ 新エネルギー利用の現状と課題,について述べる。

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    河野 吉久

    風力発電の環境アセスメントの現状と課題

    平成24年10月以降,1万kw以上の風力発電所が環境影響評価法の対象になり,また平成25年4月からは配慮書手続きが加わった。2018年12月時点で風力発電所建設計画約250件が審査対象になっている。しかし,これまでに評価書が確定した案件は約20%程度にとどまっている。
    配慮書・方法書を提出してから環境調査を実施して評価書確定までのアセス手続きの迅速化が求められている。一方,事業者はできるだけ早く設備認定や系統連系手続きを進めたいため、事業計画の熟度が低い状態で方法書手続きを開始している。特に、方法書段階で風車配置や改変工事の内容や規模が未定であることから調査点の配置の妥当性が議論できない事例,準備書段階でも採用予定の風車の諸元が提示できない事例,評価書段階でも工事計画の詳細が未定など,発電所アセスの中でも風力は特異な状況を呈している。最近では大型の洋上風力の計画も発表され,審査案件は途切れることのない状況となっている。
    環境影響評価評価法では,定量的な影響予測評価を行うことが求められているが,定量性を担保するために必要な調査が実施できているかどうかといった課題も顕在化している。再生可能エネルギーの導入・促進を図るために自然との共生・調和を目指してアセス手続きを効率的に実施することは重要であるが,科学的にも信頼性のある調査が行われ,予測評価が的確に行われていることが確認できるように事後調査の充実やアセス図書の公開に取り組む必要があることなどについて解説する。
  • IIAE第二期セミナー 地球と地域の大気環境と最近の話題

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    第1回2018年10月02日笠原 三紀夫

    エネルギーと大気環境

    趣旨:
    20世紀の象徴ともいえる科学技術の進展や,それを背景とした産業・経済の急速成長は,豊かで便利な生活を人々に与えてくれた一方,化石燃料を中心としたエネルギーの大量消費とともに,地域の環境汚染(公害)をはじめ,地球環境の破壊,資源の大量消費,廃棄物の増大など,負の遺産をももたらした。とりわけエネルギーの生産・利用は,大気環境問題と密接に関係し,化石燃料の燃焼に伴う大気汚染や地球温暖化,核エネルギー利用に伴う放射能汚染など,自然環境,生活環境に大きな悪影響を及ぼしている。
    本セミナーでは,下記のようなテーマについて概説し,エネルギー問題と大気環境問題について改めて考えてみたい。
    1. エネルギーの生産・利用
    1) エネルギー状況
    2) エネルギー源
    3) 省エネルギー
    2. エネルギー利用と大気汚染
    1) エネルギー利用に伴う大気汚染
    2) 大気汚染問題の推移
    3. エネルギー利用と地球環境
    1) 地球環境問題
    2) 地球温暖化
    3) 酸性雨
    4) オゾン層破壊
    4. 核エネルギーと放射能汚染
    1) 放射線基礎
    2) 原爆と放射能汚染
    3) 原子力利用と放射能汚染
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    第2回2018年10月16日若松 伸司

    大気汚染物質

    大気汚染物質濃度の経年変化や地域分布の特徴を、大気化学(ラジカル類の役割など)、気象(局地気象や地球温暖化の影響など)、並びに発生源(大気汚染規制、税制、経済活動など)との関連で把握する。この中で、大気汚染の立体分布や広域大気汚染の実態も明らかにし、環境基準の見直し等も含めた今後の研究課題を展望する。
     
    1、はじめに(発生源・化学反応・気象)
    2、大気汚染物質
    3、大気汚染の化学(ラジカルの役割を中心として)
    4、大気汚染の気象学(局地気象を中心として)
    5、大気汚染の立体分布と広域大気汚染
    6、大気汚染のトレンドと対策 
    7、まとめ 環境基準、地域大気と地球環境
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    第3回2018年10月30日早川 和一

    有機化学物質PAH類

    ベンゾ[a]ピレン(BaP)に代表される多環芳香族炭化水素(PAH)類は発がん性/変異原性を示すものが多いことから、優先取り組み物質にリストアップされています。いくつかの国では,既にPAH類のなかでBaPについて環境基準/指針等が設定されており、我が国でも設定に向けての検討が進められています。本セミナーでは以下の様に、世界と我が国の汚染の現状、発生源や大気内動態、代謝活性化・毒性などを学ぶとともに、捕集や測定、毒性評価にまつわる課題についても考え、我が国及び世界の今後を展望します。

    1. はじめに: 世界の大気環境問題と日本
    2. PM2.5と多環芳香族炭化水素 (PAH) 類:発生と動態
    3. PAH類の代謝と毒性
    4. 都市大気汚染: 世界の現状,最近の日本
    5. PAHの越境汚染
    6. 世界の環境基準/指針と日本の取り組み
    7. PAH類の捕集/分析法,毒性評価法と課題
    8. まとめと展望
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    第4回2018年11月13日河野 吉久

    風力発電の環境アセスメント

    平成24年10月以降,1万kw以上の風力発電所が環境影響評価法の対象になり,また平成25年4月からは配慮書手続きが加わった。これまでに風力発電所建設計画約240件が審査対象になっている。しかし,これまでに評価書が確定した案件は約40件にとどまっている。

    配慮書提出から評価書確定までのアセス手続きには通常4年近くを要することから審査の迅速化が求められている。一方,事業者は固定買取価格制度(FIT制度)のもとで、できるだけ早く設備認定や系統連系手続きを進めたいため、事業計画の熟度が低い状態で方法書手続きを開始する例が頻発している。特に、方法書段階で風車配置や改変工事の内容や規模が未定で調査点の配置の妥当性が議論できない事例,準備書段階でも採用予定の風車の諸元が提示できない事例,系統連系が確保できない事例,等々様々な要因が原因でアセス手続きが完結しないなど,事業者サイドの課題がある。

    一方,調査計画策定に際して,調査地点の配置,調査点数,調査期間など,法が求めている定量的な影響予測評価を行うために必要な調査を実施する側の課題も顕在化しつつある。アセス手続きを効率的に実施するとともに,精度よく影響予測評価を行うためにどのように取り組む必要があるかなどについて事例をもとに解説する。
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